2017年8月へ2017年10月へ

9月30日(土)-脱税捜査は根性と気合いだ!体育会系マルサが見せる海外投資の舞台裏

HSBC Hong Kong脱税捜査は根性と気合いだ!
私が表題で書いた何かの標語みたいなものは決して作り話ではない。
私が半年前に行ったマレーシア・カンボジア・タイ旅行、そこに持参した電子書籍であるパンダ不動産社長・田口宗勝氏の「香港裏金実践ガイド:国税が香港口座に甘いワケ」を読む進めていくうちに、私は飛行機の座席から転げ落ちそうになった。
私は、国税局査察部(通称マルサ)の職員というのは、東京地検特捜部のような知的な集団だと思っていたので、まさか、暴力犯罪と対峙するようなスタッフ集団だとは想像だにしていなかったからだ。
実際のところ、脱税というのは経済犯罪であり、租税調査研究会の「国税庁 この部署が『富裕層』『海外資産』情報を集めている!(2016年11月10日)」を読むと、重点管理富裕層プロジェクトチーム(富裕層PT)が動き出しているといった記事もあり、なるほどと感じた後だけに余計にそう思ったのだ。

確かに、伊丹十三監督の作った「マルサの女」では泥臭い場面もあり、決してオフィス内で完結する仕事でないことは理解できるが、要は、上層部のキャリア組と実行部隊のノンキャリア組の違いといってしまえばいいのだろうか。
私が本を読んで驚いたのは、脱税の疑いで筆者の田口氏が強制捜査(不告発処分)されたにもかかわらず、海外に関係ないと捜査責任者が判断したためか、

なぜかと言うと、現場捜査官は英語が大の苦手だからだという。
それに加えて、マルサの人たちは、新しいIT環境や経済情勢の勉強は全くといっていいほどしていない感じを受けたと田口氏は書いている。
これは正直言って、市町村役場の中高年職員と同じレベルなのだろうか。
しかし、海外が関係ないと言うのは調査を進めてみないとわからないのだから、それを最初からスルーしたのはどうかと思うし、日本語の書類でそんなことはしないに違いない。

そこで普通の人は疑問に思うだろう。
現場捜査官が英語が苦手だったら得意な人にやらせればいいだろうと・・・
しかし、田口氏曰く、マルサの捜査官は、良くも悪くも体育会系の人が多いと書いている。
逆に、税務担当官で外国語(英語)が得意な人は、帰国子女が多く、定時に帰宅するし、酒の席に付き合わない理屈っぽくキザなタイプが多いらしい。
体育会系はそうした人たちに頭を下げたくないという力学があるのに加え、相手がキャリア組ならその傾向はなおさらだろう。
本当なら、お互いに協力し合わなければならないし、相手に頼むのが嫌なら自分たちが英語が少しでもできるようになればいいだけのことだが、そのどちらも実現しないのが官僚社会の現実のようだ。
また、共通報告基準(CRS/Common Reporting Standard)に基づく自動的情報交換など、国際税務情報の交換制度がいくら充実されようと、それを活用する実行部隊の知識や外国語センス(横文字を見ただけで嫌悪しない程度に)が追いついていなければ何の意味もないだろう。
租税調査研究会では、元国税庁国際担当官の多田恭章氏が様々なコラムを寄稿しているが、これらが真の意味で活用されるのはいつのことになるのだろうか。

田口氏も脱税の疑いで強制捜査(不告発処分)を受けた身でありながら、「国税への9つの提言」と称して、英会話教育の体制強化を書いているが、私に言わせれば、これは国税だけの問題でなく、日本人全員の問題である。
私が海外を旅して思うのは、もはや東南アジア諸国では、英語はエリートだけでなく、簡単なフレーズなら、都市部の若年層は一般人でも話せるようになってきていると感じている。
日本もそうなるべきなのだ。
ここで、英語の公用語化で検索すると、一部の企業でいきなり英語を使うことを強制されていて、それを嘆く社員の声がインターネットメディアで紹介されているが、それは至極当然の話で、英語が話せることが面白いという意識を植え付けることなしに、そんなことをすれば成果は上がらないだろう。
要は、英語の公用語化という大上段に振りかぶったことをやるのではなく、日本の場合は、外国人を見ても避けないで済むというレベルを目標にやればいいのではなかろうか。
究極の目標は、高校生や大学生のアルバイトで、浅草や京都、沖縄などで外国人相手に接客できるようになれば、一部の人は面白くなって向上心を持つだろう。
とりあえず、そんなところを目標にしてみればいいと思うが、どんなものだろうか。

あと、田口氏の本で物凄く気になったのが、「マルサは体育会系組織で、その良い点は指揮統制が取れていることなのだが、反面で、一度決まった捜査方針は絶対に変更されない。捜査の過程で上司の言っていることが間違っていると思っても、上司に反抗するのかと怒鳴られるため、部下は口にできない。上司の考えを否定することは体育会系組織最大のタブーだ。」とあったことだ。
この風潮は、下手すれば、冤罪を生むのではないかと思ったのは私だけだろうか。
2016年8月24日付のキャリコネニュースの記事、「厚切りジェイソン、目的不明の資料づくりをさせられるサラリーマンにダメ出し『そんなんだから台湾の企業に買収されるんだよ』」で、「目上の人が頼んだからといって、無駄をする方が正しいんじゃ、会社は破産するよ。そんなんだから台湾の企業に買収されるんだよ。やめろ」と吼えたのを多くの人が喝采しているが、「上司の考えを否定することは体育会系組織最大のタブーだ。」というのは、日本の隅々にまで波及しているのかと言いたくなるくらいだ。
いずれにせよ、こういう風潮がマルサにあるということは国民にとって不幸なことだし、これからの若者はそれをブラック職場と呼ぶかもしれない。
ただでさえ、企業や富裕層の節税スキームは複雑化しているのに、部下の意見を取り入れる下地がなければ、ますます租税収入は減り、政府が安易な増税に走ることになるのではないかと私は懸念している。
それにも増して優秀な若手が国税局への就労を忌避するのは時間の問題ではないかと思っている。


9月26日(火)-ホワイトカラーの労働生産性の低下を招く日本型チームワークの暗部

ここ数年、日本の労働生産性(就業者1人当り国内総生産、就業1時間当たり国内総生産)がOECD諸国の中で低下が止まらないとの論調のニュースを多く見かけるようになった。
特に、日本の得意分野である製造業の高さに比べて、サービス産業やサラリーマンなどホワイトカラー職場の生産性は伸び悩んでいるという。(2017年4月26日 ブルームバーグ-日本のホワイトカラー、なぜ業務の効率化進まない?-生産性はG7最下位 Even Japan's Automated Factories Can't Fix Its Productivity Problem
一心不乱に働いても手取りは増えず、おまけに国際的な労働生産性も低いままというのでは、現場のサラリーマンは踏んだり蹴ったりだろう。
おまけに、年次有給休暇の取得率は常に韓国と最下位争いを繰り広げているありさまだ。(2016年12月15日 We Love Expedia-「世界28ヶ国 有給休暇・国際比較調査2016」  日本の有休消化率、2013年以来3年ぶりに最下位に)(Expedia Viewfinder on November 15, 2016 - 2016 Expedia Vacation Deprivation Report
そのせいなのか、「『熱意ある社員』6%のみ 日本132位、米ギャラップ調査(2017年5月26日-日経新聞)」という記事も掲載された。

なぜ、こんなことになるのか。
いろいろなエコノミストや評論家の意見があるが、労働生産性を低下させている日本のホワイトカラー職場の根底にあるのが、日野瑛太郎氏の「脱社畜ブログ」にある「いい仕事をすればするほど、仕事はつらくなっていく(2013年12月12日)」や、Atusi氏のブログ「お前ら、社畜で人生楽しいか?」にある「『仕事の報酬は仕事』で優秀な人間を使い潰し腐らせる社畜環境はゴミ(2017年7月29日)」と、「喜んで非効率な仕事をした気になる日本の労働環境はカスだ!(2017年8月16日)」だと私は確信している。
実際、私もフルタイムで働いていた頃に友人に言われたことがある。

友「カルロスは仕事が早く終わったら、周りの人の仕事を手伝ってあげないの?」
私「基本的にしないね。私が仕事の改善を進めて時間を空けているのは、チーム全体の業務効率化と自分の時間の確保であって、進捗状況が芳しくない人(できないクン)の仕事は、例え、上司が言ってきても特別な理由がなければ絶対に手伝わない。」
友「それって日本の職場には合わない考え方だよね。」
私「合うとか合わないとかではない。それを無条件に許せば、上司とできないクンの仕事に対する考え方は、締め切りまで終わりそうもなければ、私に丸投げすればいいということになって、成長がなくなる。さらに言えば、部下の仕事の差配は上司の能力と手腕の問題で私の仕事ではない。」
友「それって外国人みたいな考え方だね~」

いかがだろうか。
私に賛同できるか、私の友人の言っていることが正しいと思うかによって、貴方が職場に居させられる時間が決まってくるのだ。
前出のブロガー、Atusi氏は言う。
「何処かで日本の生産性が最低とか記事を見たことがありますが、あれってぶっちゃけ個人の資質ではなくて100%企業が悪いんですよね。本当に日本の社畜は仕事を頑張っても報酬に全然反映されることが無く、むしろ頑張れば頑張るだけ損をするという国ですからね・・・
私は彼の論旨に100%同意するし、私はその点ではまだ恵まれていたと言えるだろう。
報酬は金でもらえないなら休暇で寄越せという態度を全面に押し出し、その通りになってきたからだ。
もっとも、私はこういう人間だから組織内の出世などには縁がなかったし、興味もなかった。
特に投資をやって、早期リタイアが視野に入ってからはますます縁遠くなったと言えようが、それはそれで全然構わなかった。
投資で確定申告を本格的にやり始めてからは、労働(給与)所得は政府の搾取の対象でしかないことが良く理解できるようになったからだ。

仮に、私が友人に言われたようなことが職場で慢性化すれば、できるビジネスマンほど、仕事をペースダウンさせ、できないクンに歩調を合わせるようになる。
そうなれば、その会社の生産性は劇的に落ち、何で皆が一生懸命働いている(フリをされているだけ)のに、我が社は・・・と上層部は嘆き、いつの間にか経営は傾き始め、できるビジネスマンは泥船から颯爽と逃げ出すという図式になる。
かつての大蔵省(現財務省)がやってきた金融機関の護送船団方式が国際競争力を劇的に削いだのを見ても、我関せずとばかりに自分の職場で護送船団方式をやっている上司はバカの極みとしか言いようがない。
「教え込まれた協調性 イイ子はイイ子でしかなれないよ」と歌われた安室奈美恵のChase The Chance、日本の組織で最高に求められる従業員の資質、協調性という言葉に私は非常に違和感を感じている。
協調性の意味は一人じゃ何も出来ない奴が他人の足を引っ張る口実だ!(2017年8月8日)」と書いたAtusi氏の方がむしろ本質を衝いているのかもしれない。

さて、先ほどの日本の労働生産性の問題だが、私が思うに、2017年6月11日付のアメリカ大学院留学ブログの記事「アメリカから見た、日本人の労働生産性が低い根本的な理由と改善策。」が比較的いい感じでまとまっていると思う。
日本の良いところと悪いところを取り上げ、改善策まで提言してあるので、記事としては読む価値が大いにあるだろう。
その中でも「サービス残業を徹底的に取り締まる。仕事をジョブ・ディスクリプション制(job description=職務記述書に基づく契約)にする。」は傾聴に値すると思う。
ただ、こういった抜本的な改革は、安倍首相が目指す憲法改正よりもはるかに困難で、働き方改革などでは無理と言わせていただこう。
この問題は安倍首相を取り巻く官僚や財界人の誰もが口に出さない暗部だからだ。
そして、人事コンサルタントの城繁幸氏が、2010年1月29日に初版を出した著書「7割は課長にさえなれません」にある「優秀な若者が離れていく国-日本企業だけは勘弁してください」は、私の周辺でさえ現実のものとなっている。


9月23日(祝)-カンボジアのハッピーボート泡パーティ(Bubble Party on Happy Boat)

ちょうど今から半年ほど前、私はカンボジアのシアヌークビル(Sihanoukville)でリゾートライフを楽しんでいた。(2017年3月-マレーシア・カンボジア・タイ旅行
このとき、参加したアクティビティの一つが、ハッピーボートツアーで3島巡り(3 Island Trip with Happy Boat)というものだった。
私がこれを知ったのは、このツアーに参加する10日ほど前に、不動産投資家で友人の金子さんが、シアヌークビル(Sihanoukville)で、このツアーに参加して、楽しそうにしているのをフェイスブックで上げていたからだ。
このときには私もシアヌークビル(Sihanoukville)へ行くフライトとホテルを確保していたので、物凄くタイムリーな投稿だったことを覚えている。
まるで、スペインのイビサ島(Ibiza Island)を彷彿とさせる泡パーティをやっていると聞いて(参考:2010年9月-香港・スペイン・モロッコ旅行)、2007年1月以来、ほぼ10年ぶりに行くシアヌークビル(Sihanoukville)がどれだけ変わったのか、期待に胸を膨らませて私は旅立った。
そして、シェムリアップ(Siem Reap)からカンボジア・アンコール航空(Cambodia Angkor Air)のフライトでシアヌークビル(Sihanoukville)に到着した私は、オーチティルビーチ(Ochheuteal Beach)沿いのDa Da Travel & Toursという旅行会社に行き、ハッピーボートツアーで3島巡り(3 Island Trip with Happy Boat)のツアーを申し込んだ。(当時US25ドル=1,710円/Speed Ferry Cambodiaのウェブサイトからでも申し込み可能)

このツアーは、途中で立ち寄ったロン島(Koh Rong)では、ビキニのお姉さんを眺めながら泳ぎ、コン島(Koh Koun)では即席の滑り台から海に飛び込んで遊び、ロンサレム島(Koh Rong Sanloem)でも綺麗な海を堪能して過ごした。
3つの島に立ち寄って遊ぶのが終わって、ボートは帰途につき、時間も18時前になって、このままでは港に着いてしまうし、いつになったら泡パーティは始まるのだろうと思い始め、カンボジアのことだから装置の故障とか平気であり得ると訝りだした頃、大音量の音楽とともに、泡が1階部分に噴き出し始めた。
2階のデッキで高みの見物をしていた私は、あわてて防水デジカメ(PanasonicのLumix DMC-FT5)とiPhoneを持って下に降りていった。
これに参加しなければ、何のためにツアーに来たのかわからなくなるからだ。(笑)
元々、このツアーには中国人が大挙して参加していたのだが、泡パーティの渦の中にいるのもほとんどが中国人だった。
こういうものは欧米人やオセアニア系の得意分野かと思っていたのだが、何でもどん欲に経験したいという中国人パワー恐るべしといったところだ。
一方、我が同胞といえば、シアヌークビル(Sihanoukville)に来ている日本人も少数派なので、島巡りに参加しようというのはもっと少ないのだろう。
泡パーティはわずか20分ほどで終わり、終了とともに港に着岸したのだが、なかなか楽しいイベントだったように思う。
これから年末年始の旅行計画が本格的に始まると思うが、カンボジアに行ったならこうしたものにも参加してみてはいかがだろうか。
もし、英語が不得手という人は、私もシェムリアップ(Siem Reap)でお世話になったカンボジアガイド ローズに同行してもらうといいだろう。

Bubble Party on Happy Boat Bubble Party on Happy Boat
Bubble Party on Happy Boat Bubble Party on Happy Boat
Bubble Party on Happy Boat Bubble Party on Happy Boat

9月21日(木)-トンレサップ湖(Tonle Sap Lake)夕日鑑賞ツアー

半年前のマレーシア・カンボジア・タイ旅行の際、シェムリアップ(Siem Reap)でお世話になったカンボジアガイド ローズ、彼に連れて行ってもらったのが、トンレサップ湖(Tonle Sap Lake)夕日鑑賞ツアーだった。
このトンレサップ湖(Tonle Sap Lake)、私は2002年9月のベトナム・カンボジア旅行のときに行ったことがあるのだが、このときはボートクルーズをしただけで終わった。
このとき、私たちは現地のバイクタクシー(motodop)を雇って観光したので、このときに夕日鑑賞ツアーがあれば、それに誘われていたに違いない。
少なくとも15年前にはなかったツアーができたのは、湖の真ん中にポンツーン(floating pontoon)を作って、そこから鑑賞できるようにしてからだろう。

午前中のクバールスピアン(Kbal Spean)のツアーからホテルに帰還して、少しの間、ホテルのプールで休憩した後、16時半になって迎えに来たガイドのローズさんと一緒にトンレサップ湖(Tonle Sap Lake)のボート乗り場へと向かう。
ここから30分ほどボートに乗っていったところに夕日鑑賞用のポンツーン(floating pontoon)がある。
ボートには私とガイドのローズさんしか乗っていないので、免許のない私でも操船させてもらえたのだが、こんなことは日本だったら完全にアウトだろう。(笑)
カンボジアのような規制が緩い国だからこそできる体験だ。

この日の日没は18時過ぎの予定、日が沈み始めるのが17時半頃だったので、そのときには夕日鑑賞をしようとしている人でポンツーン(floating pontoon)はいっぱいになった。
そのほとんどが、ずうずうしさでは他国に追随を許さない中国人だ。(笑)
彼らの押しに負けないように、私もガイドのローズさんに写真を何枚か撮ってもらう。
夕日を掌に乗せているように撮ったり、指で挟んだりしているように撮るのが流行りのようで、私の友人もインターネット上に、そういった写真を何枚か載せている人がいる。
これから乾季に向かって素敵な夕日の写真が撮れそうなカンボジア、今年の年末年始旅行を企画している人は行ってみたらいかがだろうか。

Tonle Sap Lake Tonle Sap Lake
Tonle Sap Lake Tonle Sap Lake

9月20日(水)-プリンターをEPSON EP-879ABに買い替えてみた

EPSON EP-879AB先月末に自宅のWi-Fi環境をSoftbank Airにしたときに、中途解約に伴う契約解除料(10,260円)をカバーする形でヨドバシカメラ全店で使える1万円分のクーポン券(2017年9月30日期限)をもらったことを9月2日付のコラムで書いたが、このたび、それを使って古くなったプリンター(EPSON EP-901A)を買い替えることにした。
このプリンターのドライバーは、EPSONのウェブサイトでWindows 10でも対応すると書かれているので、パソコンを買い替えたときもそのまま使い続けていたのだが、クーポン券の使い道としてちょうど良かったので、プリンターも買い替えることにしたのだ。
ちなみに、このプリンターは機種が古すぎて、ソフマップでも下取りしてもらえなかったので、横浜市の粗大ごみとして廃棄した。
プリンタードライバーが対応しているといっても需要がなければ引き取りはできないのだろう。

ところで、新しい機種はEPSON EP-879AB、前回のものと同じメーカーだ。
私の場合、プリンターは元より、ウェブサイト作成のために、スキャナーを利用することも多く、今まで使っていたOCRソフトの「読んde!!ココパーソナル」が無料でダウンロードできることも魅力の一つだった。
それに同じメーカーの製品だと、マニュアルを読まなくとも使いこなせることも大きかった。
また、かつてのプリンターに比べると、サイズも小さく、置き場所をあまり取らないし、廃インクパッドの交換が効くので、耐久性に優れているという説明だった。(2016年9月1日 廃インクパッドに革命! エプソン2016年モデル発表!
一度買ったら5年程度は使い続けるし、このためのメーカー修理が不要というのはありがたいことだった。
とりあえず、これで自宅のIT環境はすべて最新のものになったので、しばらくの間は快適なパソコンライフを送ることができるだろう。


9月18日(祝)-インドネシアのLCC、ライオンエアーの予約は日本のクレジットカードではできないのか

Bajawa Airportちょうど昨夜帰国したばかりのインドネシア旅行、まだ写真の整理すら手付かずの状態なのだが、今回の旅行で難渋した点が一つだけある。
それは、フローレス島(Flores Island)のラブアンバジョー(LBJ/Labuan Bajo)から内陸のバジャワ(BJW/Bajawa)に行こうとしたときに、ウィングスエアー(Wings Air)「ライオンエアー(Lion Air)の子会社」が直行便を飛ばしていることがわかったのだが、その予約がオンラインで完結しなかったのだ。
理由は、外国(インドネシアから見て)のクレジットカードを受け付けないので、支払いの段階で撥ねられてしまったからだ。
最初は、私のクレジットカードにトラブルが生じたのかと思ってビックリしたのだが、違うカードを使っても同じ結果だったので、インターネットで調べると、トリップ・アドバイザー(Trip Advisor)に、Lion Air / Wing Air with foreign credit card - the solution(ライオンエアーとウィングスエアーの外国のクレジットカ-ド決済-解決策)という記事が見つかり、日本語のサイトでも多くの記事が見つかった。
日本語情報は悲鳴に似たような記事ばかりであまり参考にならないようだが・・・

私は2013年7月と、2016年9月と、ここ2回ほどウィングスエアー(Wings Air)のフライトを使ったのだが、いずれも予約をランガ・ウィサタ・ツアー&トラベル(Rangga Wisata Tour & Travel)という現地旅行社に頼んだので、そんなことになっているとは全く知らなかったのだ。
それにライオンエアー(Lion Air)の公式サイトのE-Paymentの項目には、インドネシアで発行されたクレジットカードしか受け付けないという記述はないので、正確なところは会社に聞いてみないとわからないという不親切ぶりだ。
もっとも、デンパサール(DPS/Denpasar)からロンボク(LOP/Lombok)間のように、他に選択肢があれば、そちらを使えばいいだけのことだが、今回の場合は、バジャワ(Bajawa)へ行くのをやめるか、フローレス島入りしてから旅行会社でチケットを取るかの選択を迫られた。(長距離バスを使うという選択肢は今回の旅行では日程的にあり得なかった)

ところが、前出のトリップ・アドバイザー(Trip Advisor)の記事には、Tiket.comというオンライン手配会社が紹介されていて、これを使えば、日本のクレジットカードを使って簡単にチケットが入手できたのだ。
もちろん、手配上のトラブルもなく、無事に旅行を終えることができたのは言うまでもない。
ちなみに、この会社ではインドネシアの列車(参考:Train travel in Indonesia)のチケットの手配もできるようなので、マニアックな旅行をしたい人は参考にするといい。
また、HISインドネシアではライオンエアー(Lion Air)のほか、シティリンク(Citylink)、スリウィジャヤ航空(Sriwijaya Air)などのLCCのチケットが手配可能とのことなので、日本語対応して欲しい方は頼んでみるといいだろう。


9月5日(火)-ウォルトン社のアップデートセミナー after Canada's CCAA

2017年8月29日、日本地区統括責任者のジャームス・ブキャナン(James Buchanan)氏が香港から来日して、ウォルトン社(Walton International Group)がアルバータ州で会社債権者調整法(CCAA/Companies' Creditors Arrangement Act)の適用を申請した後(Calgary Herald on May 2, 2017 - Calgary developer Walton International Group in creditor protection)、初めてのアップデートセミナーが渋谷ヒカリエで行われた。
私のようなランドバンキングの投資家は5月8日付で、ウォルトン社からの投資家向けリリース(日本語)を受け取っているが、その後の進展などを聞きたいと思って参加してみた。
結論から言うと、カナダの会社債権者調整法(CCAA/Companies' Creditors Arrangement Act)の適用が、アメリカの投資案件に影響を及ぼすものではないことと、現在のところ、アメリカで償還不能になりそうな案件はないとのことだった。
これからも開発計画は継続する予定で、今まで塩漬けになっていたエリアも動き出し始めたところがあるとのことだった。

ちなみに、ウォルトン社のウェブサイトにアカウント登録を行うと、自分の保有明細がいつでも確認できるので、登録を推奨しているみたいだ。
また、ランドバンキングの契約については、自分に万が一のことがあった場合の後継受益者(successor beneficiary=相続人)を複数名指定できるのだが、それについてはウェブサイト上で確認できないので、ウォルトン社へ問い合わせて欲しいとのことだった。
それと、投資家が投資原価を償還前に回収したいということであれば、それに応ずる予定があるとのことで、その場合もウォルトン社へ問い合わればいいようだ。
香港オフィスには日本人スタッフや日本語のわかる香港人スタッフがいるし、ジャームス・ブキャナン(James Buchanan)氏へのメールも日本語でOKとのことなので、四苦八苦して英文を書かないでいいことだけは確かなようだ。
とりあえず、カルガリー(Calgary)の一件で塩漬け覚悟だったアメリカの案件に影響がなかったことだけは朗報と言えるだろうか。


9月3日(日)-電通女性社員過労自殺事件がもたらす日本の残酷な未来

"Death from Overwork"は、過労死を意味する英語のフレーズだ。
この言葉は、電通の高橋まつりさんが過労自殺したことが大きな事件(電通女性社員過労自殺事件)として取り上げられる前は、英文記事を検索しても国際労働機関((ILO/International Labour Organization)で発表された記事ぐらいしかヒットしなかった。(International Labour Organization - An International Comparison of Unpaid Overtime Work Among Industrialized Countries)
ところが、電通の石井直社長の引責辞任が発表されてから(2016年12月28日 産経新聞-業績に打撃も 社長は引責辞任 広告主、募る不安 2017年1月20日 産経新聞-高橋まつりさん母コメント全文「謝罪、再発防止約束も、娘は二度と帰ってくることはありません」)、海外メディアでも日本の長時間労働の文化が引き起こした過労死事件に関しての報道がクローズアップされるようになった。

例えば、2017年1月12日付のフィナンシャルタイムズ(Financial Times)は、「'Death by overwork' in Japan exposes dangers of overtime culture(日本の過労死事件は長時間労働の文化の脅威を露わにした)」と報じている。
同じく英国国営放送のBBCでは2016年12月30日付で、「Is Japan's culture of overwork finally changing?(日本語版 日本の過重労働の文化はようやく終わりつつあるのか)」という記事が掲載された。
また、2017年6月2日付のBBCは、「The young Japanese working themselves to death(日本語版 死ぬまで働く日本の若者 『karoshi』の問題)」と報じている。
ちなみに、安倍内閣の働き方改革実現会議に関連するものとしては、2017年4月14日付のブルームバーグ(Bloomberg)で、「Japan's Bid to Stop 'Death by Overwork' Seen Falling Short(日本語版 働き方改革に課題、過労死ライン超の100時間残業に改悪と指摘も)」という記事がある。
これら以外でも"death from overwork"あるいは"Japan overwork"で検索すればいろいろな英文記事がヒットするだろう。

政府は、高い技術や知識を持つ外国人が日本に来やすい環境をつくり、経済成長につなげたいということで、高スキルを持った外国人の受け入れを促進しようとしている。(2017年1月18日 日経新聞-「高度人材」最短1年で永住権、3月実施へ省令改正)(法務省-高度人材ポイント制による出入国管理上の優遇制度
ところが、出井康博氏は、新潮社フォーサイトの記事で、「永住権『安売り』で外国人『高度人材』は集まるのか(2017年2月17日)」という疑問を呈し、「”本物”の高度人材にとって『永住権』の魅力は乏しい。事実、高度人材の資格を得ていながら日本から去っていく人も少なくない。高度人材を国籍別に見ると、圧倒的に多いのが中国人だ。その割合は全体の65パーセントに上る。安倍政権と中国は、決して相性が良いとは言えない。その中国出身者が、政権肝いりの制度で最も恩恵を得ているのは皮肉なことである。」と書いている。
穿った見方をすれば、鈴木傾城氏のコラム「日本にも大量の中国人工作員がなだれ込んでいる事実を知れ(2017年5月22日 Darkness TIGA)」にあるような中国人工作員を優遇している制度と言えなくもない。
これに、私が2015年4月11日付で掲載した「マクロ経済も老後の生活も悲惨にする日本の労働環境」の中で紹介した「日本には遊びに行きたい。でも、働きたいとは思いません。」と考える外国人が電通女性社員過労自殺事件に関する英文記事を目の当たりにして急増することも考えられる。
世界中のどこでも働けるスキルを持った人が、先進国とは思えないような過酷な労働環境で働きたいとは思わないからだ。
実際のところ、経済産業省の「外国人留学生・元留学生を対象とした、日本の労働環境に関するアンケート(2016年2月5日)」でもその傾向は窺えるとキャリコネニュースは報じている。(2016年2月8日 キャリコネニュース-日本は住むにはいいけど、働くにはビミョーな国」 留学生がそう感じていることが経産省の調査で明らかに
つまり、出井康博氏の言う”本物”は日本を去り(あるいは来なくなり)、鈴木傾城氏の言う外国人工作員が政府や企業の要職で跳梁跋扈する時代がやってくるかもしれないのだ。

そうであるならば、「日本の会社は日本人だけの力でやっていけば良い」と考える人は意外なほど多いだろう。
ダイヤモンド・オンラインの記事で、「『43%の企業が「海外からの人材が必要ではない』 外国籍人材活用に消極的な態度に見える、その課題(2012年1月24日)」というものがあり、これは5年前の記事で統計も古いのだが、日本の国内企業が頑迷なまでに保守的なことを考えると、未だに状況は変わっていないように思う。
それでは日本の国内企業は、高スキルを持った日本人を引き留める魅力があるのだろうか。
先月、ある飲み会に参加したとき、参加者の一人が得意顔でこう言った。
「私は社内でのステータスを上げるためならサービス残業も厭いません。私の会社では出世するためにそうすることが常識なんです。」
これが電通女性社員過労自殺事件の元になる日本人サラリーマンのメンタリティなのだと暗澹たる気持ちになりながら、私は、新聞記事の一つを思い起こしていた
それは、「2017年8月27日 日経新聞-役員給与、アジア勢が上 中国4000万円・日本2700万円」、もはや日本の国内企業で過労死の危険を賭して働いても報われることはなくなりつつあるというのが、この記事を読んだ私の率直な感想だ。
それに、私もシンガポール人の友人であるエリック(Tan Eric)さんを通じて薄々感じていたことだが、「シンガポール人の月収は日本人より遥かに高い(2015年12月29日 シンガポール駐在員ブログ)」というのも見つかった。

もはや、言わなくともわかるだろう。
私が15年以上前に海外投資を始めたとき、木村昭二氏の「税金を払わない終身旅行者」の中で、PT (Perpetual Traveler)という言葉を知った。
この終身旅行者(PT: Perpetual Traveler)という概念を提唱したW.G.ヒル(W.G. Hill's)博士曰く、彼らは国籍を持つ国(Passport and Citizenship)、居住国(Legal Residence)、ビジネスを行う国(Business Base)、資産運用を行う国(Asset Haven)、そして、余暇を過ごす国(Playgrounds)の5つを目的に応じて使い分け、合法的な節税を行っているという。
当然ながら、2000年初頭はビジネスを行う国(Business Base)として、日本人が経済大国だった日本を選ぶことに迷いはなかったと思う。
ところが、今では日本経済の先行きの暗さと、公租公課の過酷さがますます増大するにつれて、富裕層ほど日本を選ばなくなくなっている。
これに今後は日本人の高スキル人材が続くというのも自然の成り行きだろう。
死を賭して働いた結果が庶民の怨嗟と酷税ではやっていられないのは当然である。

2017年8月20日付の日経新聞「違法残業『かとく』がにらみ 厚労省の過重労働対策班」というのを読んで、私は驚き呆れ果てている。
「違法残業の慣行は今も多くの企業に残っている。厚生労働省によると、2016年度に全国の労働基準監督署が立ち入り調査した2万3915事業所のうち、43%で違法残業が見つかり、是正勧告をした。『過労死ライン』とされる月80時間を超える事業所は77%に上った。
同省は監督体制を強化する一方で、監督官不足が課題となっている。全国に監督の対象事業所は428万カ所あるが、2015年の監督件数は約15万5千件。監督官不足のため全体の約4%しかカバーできていない。このため政府は2018年度から、監督官の業務の一部を民間の社会保険労務士などに委託する方針だ。」(第9回働き方改革実現会議の金丸恭文氏提出の資料5によれば、2016年度の監督指導対象となる事業場数は428万事業場、対象労働者数は5,209万人。これに対し、労働基準監督官数は3,241人に過ぎない。)
この違法残業が見つかった事業所のうち、是正勧告に応じて不払い賃金を払ったのはもっと少ないようだ。(厚生労働省-監督指導による賃金不払残業の是正結果
この状態で、日本の民間サラリーマンが叫んでいる「私の会社のサービス残業を取り締まってくれ!」というのは何社フォローされるのだろうか。
もはや役所の摘発を待つだけでなく、自分たちで何とかしないことにはどうにもならないことに気づかないのだろうか。
ところで、若年層を雇うと、こうして労働基準監督署へ駆け込みされて困るからと、最近では我慢することだけは世界一優秀だと定評のある日本人中高年サラリーマンをターゲットにえげつないブラック職場が蔓延っている。(2013年6月27日 ダイヤモンドオンライン-中高年退職者を食い物に!ハローワークが紹介する”辞められないブラック企業”)(2015年4月1日 日刊SPA-ブラック雇用主が「中高年バイト」を使いはじめた理由

最近になって私は「エストニア共和国より愛をこめて」というブログを読み始めた。
この中で最も気になったのは、2017年7月6日付の「欧州からは『日本だけが勝手にどんどん貧しくなっている』ように見えている」というもので、記事の中で「今後は『普通の人がやりたがらないような過酷な低賃金労働は、日本人労働者に外注しよう』ってのが一般的になっていくかもしれませんね~。」という一節だ。
サービス残業(unpaid overwork)という悪習を放置し、経営陣に抗議(ストライキやデモさえ)しようともしない日本人サラリーマンに対し、外国人や在外邦人からはNO additional charge(追加料金不要)、NO negotiation(交渉不要)の「便利な下請けくん」としか思われなくなる日がやってくるのではないかとぞっとしたものだ。
再度掲載するが、外国人の中には「日本には遊びに行きたい。でも、働きたいとは思いません。」と言う人が少なくないという。
このことは、7月8日付の「大陸欧州と比べてわかる日本の労働者の働き方の『ヤバさ』について」や、8月5日付の「日本人って勤勉なのに、どうして日本の経済は良くならないの?」 からも読み取れる。
私は自分が生まれた国だからということもあるが、日本は非常にいい国だし、便利さも快適さも世界で有数な国だ。
しかしながら、それを支える側にはなりたくないと考えるのは外国人だけではなくなってきているということだ。(2017年7月4日 キャリコネニュース-人手不足が最も深刻な業界は「宿泊・飲食業」「運輸業」 理由としては「募集をしても応募が無かった」
この悪循環を断ち切るためには、日本の企業が無理難題を吹っ掛けるブラック消費者に対して毅然とした態度を取るようにならないと根本的な解決にはならないだろう。(2016年11月22日 東洋経済-日本の過剰労働は、「お客様」の暴走が原因だ
とりあえず、現状貴方がブラック職場の中で苦しんでいるようなら「お前ら、社畜で人生楽しいか?」を読んでみたらいかがだろうか。

ところで、2017年8月24日付の日経新聞で、「家電や日用品、国内生産回帰じわり」という記事が掲載された。
これを単純に喜んでいるようではいけないと思う。
こうした付加価値の低そうな労働現場が日本に帰ってきたということは、日本企業の経営者からも自国の労働者が前述したように「便利な下請けくん」として認識されているということを感じないといけないのだ。
早坂隆氏の「世界の日本人ジョーク集」という本で、世界最強の軍隊とは「アメリカ人の将軍、ドイツ人の参謀、日本人の兵」、最弱の軍隊は「中国人の将軍、日本人の参謀、イタリア人の兵」というものがある。
日本人の中で世界で活躍している人からすると「えええ~」であろうが、世界の人たちからは「日本人は部下向き」の人材が多いと見られているのだ。

日本が将来的に「世界の下請け」ということになったとき、日本のサラリーマンの多くは今までにない劣悪な老後が待っているに違いない。
おそらく老後という言葉も死語になるかもしれない。
何しろ21世紀初頭まで、アジアの中で有数の高賃金国、経済大国と言われていたのがウソのような状況になるのだ。
内閣府の高齢社会対策の基本的在り方等に関する検討会」の第2回検討会(2017年7月18日)における議事録の内容が世間に波紋を広げている。
詳しくは、2017年8月2日付のマネーポストの記事、「社労士が警告『いよいよ70歳定年・年金75歳受給の時代到来』」に書かれているが、仮に公的年金75歳支給開始となった場合、もはや、ほとんどの人にとって、生きた金として使えるものではなくなることを意味する。
しかも、公的年金の支給額は、現役世代の賃金や物価の上昇分がそのまま跳ね返るわけではなく、逆に、賃金水準や物価が下落すれば、それに応じて年金額も引き下げられることになっている。(参考:日本年金機構-マクロ経済スライド
私が予想しているように、将来的に高スキルのサラリーマンが日本を去り、日本が世界の下請けとして甘んじざるを得ない状況になれば、どうなるかは火を見るよりも明らかだろう。
このままいけば、私が2004年2月29日に掲載した「未来へのシナリオ」、その中で敬愛するピーター・タスカ(Peter Tasker)氏が「不機嫌な時代-JAPAN2020との中で書いた「長いさよなら」というのが現実のものとなる日がやってくるのもそう遠いことではないような気がしているのだ。


9月2日(土)-自宅のWi-FiをSoftbank Airに

Softbank Air契約から5年が経過して機能が劣化していたのか、このところ調子の悪かったPocket WiFi LTE GL02P、このWi-Fiルーターを使い続けてきたのは、通信データ容量に制限がないという一点であった。
契約期間中、何回も新機種乗り換えキャンペーンがあったことにものに乗らなかった理由もその一点だった。
私の場合、ポケットWi-Fiと言いながら、ずっと自宅に置きっぱなし、電源も入れっぱなしだったので、それを小まめに切断すれば、通信容量制限がある機種でも十分に対応できたと思うが、長期の旅行中以外のときに、それをするのはやはり面倒だった。
そのWi-Fiルーターであるが、Y!Mobileのショップ(旧E-Mobile)に持ち込んで相談したところ、機械の調子が悪かったのは、充電池の劣化によるものであり、本来なら交換が必要なところ、生産終了で在庫がないとのことだった。
そもそも、持ち運び用なのに、自宅で電源を入れっぱなしにしておいたのがいけなかったようだ。

それゆえに新機種に乗り換えざるを得なくなったわけだが、やはり、通信データ容量に制限がないものが欲しかった。
そこで、Wi-Fiルーターを持ち運びしないで自宅に置きっぱなしにするならば、Softbank Air(月額4,104円)がいいのではないかと勧められた。
確かに、これなら電源を差しっぱなしでOKだし、通信容量も無制限なので、即座に契約することにした。
ところで、2年ごとの契約更新となっているポケットWi-Fi、今回の中途解約に伴う契約解除料(10,260円)を取られるのは痛いが、使えなくなった機械に毎月4,318円も払い続けるのはバカバカしい。
それに、契約日がちょうど特別キャンペーンの時期だったのか、契約解除料をカバーする形で、ヨドバシカメラ全店で使える1万円分のクーポン券(2017年9月30日期限)をいただけたので、良しとしよう。

ついでに、自宅の固定電話についても、おうちのでんわ(月額基本料金540円/オプションのナンバー・ディスプレイ使用料432円)を契約して、双方の見積額は、合計で月額5,076円となった。
今までNTT東日本に払っていた月額基本料金は1,836円、ナンバー・ディスプレイ使用料が432円なので、固定電話に関しては、月額1,300円ほど節約できることになる。
問題はタイムプラス(市内通話割引)が適用になっていた通話料金なのだが、従来でもあまり固定電話をかけることはなかったので、それほど割高にならないだろう。


9月1日(金)-メキシコのセノーテで水没させたデジカメの代替品は富士フィルムのFinePix XP120

富士フィルム FinePix XP120今年の6月に行ったメキシコ・キューバ旅行の最後に行ったセノーテツアー(Xenotes Oasys Maya Tour)(ツアーの写真)で、私は4年間にわたって愛用していたPanasonicのLumix DMC-FT5を迂闊にも水没させてしまった。
このツアーでは、いろいろなアクティビティが楽しめるのだが、その中でも面白いのが、ジップライン(Zip Line)という、木々の間に張られたワイヤーロープをプーリー(pulley)と呼ばれる滑車を使ってセノーテ(泉)に飛び込む遊びなのだが、最初のうちは慎重にやっていたものを、最後の「風のセノーテ(Wind Xenote, Lik' )」のときに、デジカメを手で握らずに滑り降りたら、飛び込んだときの衝撃でストラップがカメラから外れて、そのまま水没してしまったのだ。

ツアーの写真を撮っていたカメラマンから、そのときの瞬間を説明されても、しばし呆然としたのを覚えている。
幸いだったのは、盗難のリスクを考えて、キューバで撮った写真の納まったSDカードを新しいものと入れ替えておいたことと、プラヤ・デル・カルメン(Playa del Carmen)で撮った写真は、ほとんどがiPhoneで撮ってあったことだった。
しかしながら、グアダラハラ(Guadalajara)から1日ツアーで行った、ホセ・クエルボエクスプレス(Jose Cuervo Express)ツアーの写真は、大半が水没したカメラとともに消え失せてしまった。
セノーテツアーのインストラクターは、それなりの金(US50ドル/約6,000円程度)を払ってくれれば引き揚げてあげようと言ってくれたが、素人目で見ても、ダイバーを雇う必要があるレベルであったことはわかっていたので、殺人事件の死体を引き揚げるとか、金塊や財宝が埋もれているとかでなければ、そんなことをするとは思えなかった。

そして、帰国後、代替機種を買うためにビックカメラ(5月に行った香港ツアーでもらったクーポンがあったため)に行った私が、防水仕様のカメラが欲しいと言ったところ、手ごろな価格で売り出されていたのが今回買った富士フィルムのFinePix XP120というわけだ。
今まで10年近く、PanasonicのLumix愛用者であった私が今回新機種にトライすることにしたわけだが、今まで1か月余り試し撮り(!?)をした感じではズーム機能が今までと比べると劣るのと、夜間撮影の時の操作が若干面倒になったことを除けば、それほどの違いはない。
本格的に使用したのは、先月の四国旅行のときが初めてで、スノーケリングのときは被写体が小さすぎてうまく写らなかったのだが、次回のインドネシア旅行ではどうなるだろうか。
このときは、おそらくスノーケリングを楽しむことになるだろうから、今までのように水中写真がうまく写ればいいなと思う。
参考までに、このとき水没したカメラについては、海外旅行傷害保険の携行品損害として保険金が支払われた。
同じようなケースで給付を受けた友人のアドバイスのおかげなので、これについては感謝している。

このページのトップへ

[今日の一言 月別インデックスへ]

[エッセイのトップページへ]