去る9月5日、フェイスブックの旅人コミュニティ「VACATIONS～旅・美・食・イベント”大人の遊び場”」のフレンチオフ会が、ブラッスリー・ポール・ボキューズ銀座(Brasserie Paul Bocuse Ginza)で開催された。
今回は、7月7日からおよそ2ヵ月間の予定で日本に遊びに来ているフランス人のお友達を囲んでのパーティだった。
日本風に千歩（チボ）と名乗る彼は、日本が大好きで今回を含めて何回も来日しているそうで、日本語の読み書きもネイティブの日本人(!?)以上に堪能な方だった。
私がこの店に来たのは、オフ会を主催した7月23日以来のことだが（2018年7月24日－ひらまつ株主フェア IN ブラッスリー・ポール・ボキューズ銀座）、今回は旅コミュの主催ということで、何と15名ものメンバーが集まった。
ひらまつレストランのイベントの中では、リーズナブルに食事が楽しめる定期開催の「新作料理とワインの集い」、ワインが飲み放題ということもあって女性が10名、男性が5名とダブルスコアで女性が多い会となり、さぞかしフランスから遊びに来た千歩（チボ）さんもお喜びになったことだろう。（笑）
ここのレストランは、私がかつて誘われて行ったブラッスリー・ポール・ボキューズ・ミュゼ(Brasserie Paul Bocuse Musée)と比べると、イベントが始まる前の挨拶が長いのが玉に瑕なのだが、来られた方がみんな楽しんでくれたようなので良かったと思う。
まあ、次回やるとしたらクリスマスシーズンになるのだろうが、週末からの海外旅行から帰国したら検討することにしようか。
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ほとんどの個人ブロガーが、個人情報を扱わなければ関係ないと思っていたSSL (Secure Socket Layer)と呼ばれる暗号化通信のツール、これがすべてのウェブサイト管理者にとって必須となる時代がやってきた。
去る7月24日（米国時間）にリリースされたGoogle Chromeのバージョン68では、HTTPで始まる（通信が暗号化されていない）すべてのウェブサイトについて、ウェブアドレスの左側に「保護されていない通信」と表示されるようになったからだ。（2018年7月25日 CNET Japan－「Chrome 68」公開、HTTPサイトに「保護されていません」の警告を開始）
これが、近日中にリリース予定のバージョン70では、ラベルが赤で警告表示されるようになるという。
一般の個人ブロガーなら、あまり関係ないと言う人も多いかもしれないが、今後、SSL化されていないウェブサイトの検索順位が下がる可能性は大いにあるだろう。
そこで、私はレンタルサーバーを契約しているさくらインターネットに問い合わせると、共有SSL（無料）を導入することによって、SSL対応（暗号化通信）が可能との回答をもらったので、さっそく設定することにした。（さくらのレンタルサーバでのSSL利用－独自SSLは独自ドメインを取得しないと利用できない）
ところが、ここで大きな問題が生じた。
私のSSL化以前のURLは、http://www.carlos.sakura.ne.jp/で、このまま共有SSLを導入しても、Google Chromeでは警告表示が出てしまうと書かれている。
実際に設定してみると、ウェブアドレスの左側に警告が表示されるだけでなく、ウェブページにアクセスする前に警告が出るので、ほとんどの人が私のウェブサイトを訪問しないという事態に陥ってしまうことがわかった。
幸いにして、SSL化した後の新URLは、wwwを除いたhttps://carlos.sakura.ne.jp/になるので、リダイレクトさせれば大丈夫だった。
問題は、httpからhttpsへのリダイレクトと、wwwの有無を統一させることをダブルでやらないといけないことだった。
さくらインターネットのカスタマーサービスからは、httpからhttpsへのリダイレクトの方法は教示されていたが（暗号化(SSL)を有効としている場合、暗号化しているページへ誘導したい）、wwwを除く方法と併用するのは、ITの専門家でない私にとって至難の業だった。
いろいろインターネット情報を検索して試行錯誤すること数時間、ようやく見つけたのが、遠藤誠氏の「m630.net」というブログの記事「httpからhttpsへリダイレクトしてwwwありなしを統一する（2016年12月12日）」だった。
彼の記事を参考にして、.htaccess（ドットHTアクセス）ファイルを作成し、サーバーにアップロードすると、無事にリダイレクトされ、「保護されていない通信」という表示が消えた。
下がファイル内の記述だが、これでメインサイトの常時SSL化は完了、ブログの方は@niftyの発表待ちといったところだろうか。
ちなみに、トップページのウェブアドレスの左側のアイコンをクリックすると、「このサイトへの接続は完全には保護されていません」となるが、個別のページに行くと「この接続は保護されています」になるところもある。
何が違うのかカスタマーサービスに尋ねたら、常時SSL化されていないウェブサイトにリンクを貼ると「このサイトへの接続は完全には保護されていません」になるとのことだ。
私はリンク先のブログがSSL化されていないので、当分の間は、そうなるだろう。
| .htaccess（ドットHTアクセス）ファイル （httpからhttpsへリダイレクトしてwwwありなしを統一する） |
| <IfModule mod_rewrite.c> RewriteEngine on RewriteCond %{HTTPS} off RewriteRule ^(.*)$ https://carlos.sakura.ne.jp/$1 [R=301,L] RewriteEngine on RewriteCond %{HTTP_HOST} ^(www.carlos.sakura.ne.jp/)(:80)? RewriteRule ^(.*) https://carlos.sakura.ne.jp/$1 [R=301,L] </IfModule> |
いよいよ出国が今週末に迫った東南アジア3か国（タイ・マレーシア・インドネシア）＆ブータン旅行、8月になって急遽追加したインドネシア行きの日程について、バンコクからジャカルタへはマレーシア航空(Malaysia Airlines)を使って往復することにした。
もっともこの区間については、エアーアジア(Air Asia)を使っても良かったのだが（AirAsiaアセアンパスも検討の余地ありか？参考：アセアンパスのFAQ）、いろいろ検討した結果、メジャーキャリアを使うことにした。
そして、マレーシア航空(Malaysia Airlines)については、航空会社のウェブサイトでエコノミークラスの予約をすると、予約完了の翌営業日あたりに「Get
Upgraded on your Malaysia Airlines flight!（貴方のフライトをアップグレードしませんか）」という英文メールが送られてくる。
これは、エコノミークラスからビジネスクラスへのアップグレードのための入札（MHアップグレード）の申込勧奨メールだ。
このメールが送られてきた時点ですぐにオファーをしたい場合は、文中にある「GET UPGRADED」のボタンをクリックすると、予約したフライトが区間別に表示され、YOUR
OFFER（貴方の入札）の下にあるスライドバーを左右に動かすと、自分の希望する入札価格が表示され、一番左にするとNo Offer（入札しない）になるが、入札したい場合は、左から順に入札価格に応じて、Fair（有望）、Good（良好）、Strong（優勢）、Excellent（卓越）という感じで落札の可能性が表示される。
入札を希望しない分も含めて、すべてのフライトの入札額が決定したら「CONTINUE」をクリックすると、クレジットカード支払い画面になるので、そこで必要事項を入力すれば完了となる。
入札手続きが完了した後のメールも英文で来るが、趣旨はMHアップグレードのページに書かれているのと同じものだ。
また、入札の申込勧奨メールを見逃した場合などは、このページから予約番号と姓を入力すれば、入札適格者の判定がされ、OKならば自動的に入札画面に移行するので、心配は無用だ。
ちなみに、今回の旅程のバンコク－クアラルンプール－ジャカルタの区間では、ビジネスクラスである必要はないのだが、入札に必要な額はわずかな金額だったので、試しにジャカルタからクアラルンプールまでのMH726便（CGK
4:25-7:25 KUL）だけ入札してみた。
入札の結果は、出発の48時間前（ジャカルタ滞在中）に来ると書かれているが、果たしてどうなることやら。
去る8月29日、六本木にある豚組しゃぶ庵で開催されたKumi-Logランチ会に参加してきた。
出席者は、平日の昼間ということもあって、私と主催者のKumiさんのほかは、作家のMさんと、フランス在住歴のあるOさんの4名だった。
ランチ会は、11時45分開始で、終わりは自由解散になっていたが、この店の開店は11時半、早めに着いた私が店の前にいると、女性のグループが私の後ろにも行列を作っていて、予約なしでは席取り合戦に巻き込まれかねない感じの人気店だった。
そして、11時半に開店となり、私がKumiさんの予約であることを告げると、個室へ案内され、落ち着いた雰囲気の中でオフ会ができそうなところだった。
ここだったら、今回のランチ会だけでなく、自分が主催する夜のオフ会で使ってもいいなと思えるところだった。
私が通された部屋で待っていると、主催者のKumiさん、そして、主婦のOさんに続き、最後に作家のMさんがやってきた。
それぞれに名刺交換が済むと、オフ会が始まったのだが、私以外の3人は、この日のランチ会以前に、インターネット上でやり取りをしている人たちのようだった。
こういったことは、私がかつて参加したオフ会でもあったことなので、別に違和感はなかったのだが、縁というものは不思議なものだなと感じざるを得ない。
おそらく、インターネット上で、いろいろやり取りしていると、実際にオフ会をやろうというときにも、元々アクティブな方は自然に集まってくるものだと改めて思う。
ところで、私が海外ノマド暮らしを実践しているKumiさんのブログに注目したのは、ここ最近のことだったように思う。
海外暮らしというのは、私も目標にしていたことがあって（2013年9月2日－早期リタイア後の生活を考える（１））、現地にいろいろ調べに行ったこともあった。（2012年8月－タイ・ベトナム旅行）
このときから5年近くが経過して、このときの情熱がなくなりつつあるのを、再び呼び起こしてくれたのが彼女のコラムだったように思う。
そして、作家のMさんにお会いして、自分の業種が著述業（笑）であることを思い起こさせてくれた。
かつては、フランス在住歴のあるOさんのコラムを配信していたと言われ、やはり情報に強みがあることが大切だと痛感する。
最初は2時くらいで退出しようと思っていたランチ会、結局は場所をカフェ（Blue Bottle Coffee）に変えて3時まで参加することにした。
そのくらい自分にとっては気づきがあったように思うし、これからの人生において何か糧が得られたような感じもした。
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今まで専業主婦の方がパートタイムやアルバイトをするときに考える最も重要なことは、所得税法上、及び社会保険の被扶養者を外されない程度の収入を得るということだった。
所得税法上の上限は、給与収入103万円（給与所得控除65万円を差し引いた合計所得金額が38万円）であり、社会保険でいえば年収130万円までに抑えることだった。（国税庁－配偶者の所得がいくらまでなら配偶者控除が受けられるか）
雇用する側もそういった観点で女性を採用する傾向があり、それは年収の壁と言われて、年間を通じて働いている人は、年末が近づくと、年収が基準を超えないように出勤日数を調整することも多かった。
特に、社会保険料が自己負担（国民健康保険・国民年金の第1号被保険者）になることは、最も避けなければならないことであり、夫の被扶養者を外れて、自分で保険料を払っても被扶養者のときと同じ利益しか得られないのであれば、なおさらだった。
それが大きく変わったのは、2016年（平成28年）10月から社会保険（健康保険・厚生年金保険）の加入対象が広がって、パートタイマーでも働いている事業所の規模や、そこで働く労働時間数によっては、自己名義で社会保険に加入させられるようになったからだ。（厚生労働省－平成28年10月から厚生年金保険・健康保険の加入対象が広がっています！ 2017年5月10日 政府広報オンライン－パート・アルバイトの皆さんへ 社会保険の加入対象が広がっています。）
そして、今年（2018年/平成30年）以降から所得税法上の配偶者控除及び配偶者特別控除の見直しが行われ、世帯主（主に夫）の年収が900万円以下の場合、被扶養配偶者（主に妻）の給与収入が150万円以下（合計所得金額が85万円以下）であれば、配偶者控除又は配偶者特別控除による最大控除額の38万円が受けられるようになったのだ。（平成29年4月 源泉所得税改正のあらまし）
従って、被扶養配偶者（主に妻）が就業先で社会保険（健康保険・厚生年金保険）の適用を受けた場合は、給与収入（年収）が150万円になるまで働いても、世帯主（主に夫）にとって所得税法上の損はないということになる。
なお、この見直しは、2019年度（来年度/新元号の元年度）以降の地方税（個人住民税）にも及ぶので、詳しくは、総務省の税制改正（地方税）－平成29年度税制改正－地方税法及び航空機燃料譲与税法の一部を改正する法律（平成29年法律第2号）の概要か、各市区町村のウェブサイトをご覧いただくといいだろう。
ところで、私が表題に「年収150万円の節税パートタイマーを目指せ」と付けたのには理由がある。
今年の年末調整（来年の確定申告）から、被扶養配偶者（主に妻）の給与収入が150万円以下（合計所得金額が85万円以下）であれば、世帯主（主に夫）の配偶者控除又は配偶者特別控除が満額取れることは前述のとおりだが、下表のようにご自身には所得税、住民税もかかるので、月間労働時間が35時間（年間で420時間）も増えたにもかかわらず、住民税を含めた実質手取り年収は147,587円しか増えておらず、これを年間総労働時間で割ると、時給換算で何と817円という効率の悪さである。
当たり前のことだが、これなら労働時間を増やさない方がマシという声が聞こえてくるだろう。（2018年6月13日 ダイヤモンド－パート主婦の悲しい現実、時給大幅アップでも年収が伸びない）
そう、単に労働だけしかしなければ、政府に騙されたとなるのがオチなのだ。
そこで、やらなければならないのは、パートタイマーの主婦であっても節税だ。
私は個人型確定拠出年金(iDeco)に関して、「確定拠出年金(DC)口座で定期預金をすると年末にお年玉が貰えることを知っているか（2018年8月20日）」と、「ジンギスカン食べながら投資ネタ、iDeCo（個人型確定拠出年金）やるなら米国株型一択か（2018年7月28日）」というコラムを書いたが、いずれをやるにしろ、肝は救出金の全額が小規模企業共済等掛金控除の対象となることだ。
仮に、月額10,000円を拠出したとしたら、年間で12万円、年収150万円の方の所得税率は5％なので、所得税還付金は6,000円増えることになる。
なお、下表の事例だと、所得税還付金の最大額は8,640円なので、特に節税だけが目的の定期預金コースの場合は、月額15,000円までにした方がいいだろう。
一方、住民税は収入にかかわらず、所得割が10％なので、単純計算で納付税額が12,000円減額されることになる。
ちなみに、夫が妻のために拠出した資金は、社会保険料控除と違って、所得控除の対象にならないので注意が必要だ。
これからの時代は、夫婦で金融資産を持った方がいい。
夫が多忙ならば、妻が自分名義の口座を持つことによって、資産運用のサポートができるよう勉強する気になるだろう。
また、離婚という予期せぬリスクに備えるためにも、自分名義の資産（公的年金を含む）を確保することをやっておいた方がいいと思う。
ポスト平成時代は、専業主婦という立場であっても、最大限、できることはやっておくというのが必要となる時代なのだ。
結果的にどうすればいいのかというと、大企業（従業員501人以上）や官公庁のパートタイマーの場合は、本人が社会保険の適用を受けることが多くなっているので、年収150万円を目途に、あるいは共稼ぎという観点で、それ以上の収入を狙い、本人が社会保険の適用を受ける可能性が低い中小事業所（従業員500人以下）の場合は、夫の社会保険の被扶養者の範囲（年収130万円以下）に収まるレベルで働くのが得策と言えようか。
| パートタイマーのモデル賃金（従業員501人以上・時給1,020円・通勤手当日額1,000円） | ||
| 区分 | A-完全被扶養者 | B-年収150万円パート |
| 労働日数 | 6時間×14日 | 7時間×17日 |
| 給与支給月額 | 85,680円 | 121,380円 |
| 通勤手当支給分 | 14,000円 | 17,000円 |
| 源泉所得税（扶養親族なし） | 0円 | 720円 |
| 健康保険料（政府管掌・神奈川県・介護第2号） | 0円 | 8,165円 |
| 厚生年金保険料 | 0円 | 12,993円 |
| 雇用保険料（一般の事業） | 299円 | 415円 |
| 差引手取り月額 | 99,680円 | 116,087円 |
| 給与の支払金額（年額） | 1,028,160円 | 1,456,560円 |
| 源泉徴収税額（年額） | 0円 | 8,640円 |
| 社会保険料の金額（年額） | 3,588円 | 258,876円 |
| 手取り年収（通勤手当を除く手取り月額×12） | 1,024,572円 | 1,189,044円 |
| 年末調整又は確定申告による所得税還付金 | 0円 | 115円 |
| 翌年課税の住民税（横浜市・年額） | 5,400円 | 22,400円 |
| 住民税を含めた実質手取り年収 | 1,019,172円 | 1,166,759円 |
米国のオンライン証券会社の一つ、Firstradeのトップページに「$0 Commission on All Trades」というロゴがあることにお気づきだろうか。
去る8月28日付で、海外投資関係の掲示板に、「firstradeが手数料無料に」というスレッドが立っており、ファーストレード証券(Firstrade)から株式などの取引手数料が無料になるような通知が来たようなことが書かれていた。
私のところにもメールが来ているかと確認したら、そういったものはなかったので、資産残高が一定以上の人に対する優遇措置なのかと思った。
ところが、つい最近の取引報告書(e-Statement)を見たら、今まで記録されていた2.95ドル（約330円）の取引手数料(commission)がなくなっていた。
そこで調べてみると、2018年8月23日付のプレスリリースで「Firstrade Moves To Free Online Trading – Stocks, ETFs, Options, Mutual
Funds」という記事が見つかった。
これによると、一般の株式は元より、ETFやオプション、投資信託に至るまで、オンライントレードに係るものは、資産残高に関わらず、手数料が無料になると書かれている。
株式取引手数料を無料にして、どうやって会社は利益を上げるのだろうと思うのだが、Broker-Assisted Stock & Option
Tradesの費用が19.95ドル（約2,200円）なので、そういったスタッフを介した手続きだけお金を取るのだろう。
ただ、オンライントレードといっても、システム維持費用はかかるわけで、米国のオンライン証券会社同士の過当競争が、共倒れを生まなければいいと思うのは私だけなのだろうか。
