米国移民多様化ビザ抽選プログラム(Diversity Immigrant Visa Program)、通称、米国グリーンカード抽選(USA Green Card Lottery)と呼ばれるビザプログラムは、無作為抽選によって米国の永住権が得られるシステムであるが、ウェブサーフィンをしていると、ポップアップ広告などでこのプログラムが表示されることもあって、結構これを目にすることがある。
公式サイトから登録すれば費用はかからないことになっているが、様々な有料手続き代行業者（この中には怪しげなものもあるかもしれないが）を散見することができる。
私が、そのポップアップ広告に魅かれて個人情報を入れた後、クレジットカード番号を入れる欄が現れて、詐欺サイトかと思って、慌てて画面を閉じたのは昨日のことだった。
なぜ、こんなものに魅かれたかというと、リストラおやじのあぶない生活！の管理人、風じさんが紹介している「福島第一第二原発事故を予測 共産党吉井英勝衆院議員の国会質問」を読んでいて頭がクラクラしていたからだ。
吉井英勝議員は、福島第一原発で起こった事故の可能性を、2006年（平成18年）3月1日の第164回衆議院予算委員会第七分科会の質疑で指摘していたとして、夕刊紙などでは報じられていたが、結局、彼の指摘を当時の小泉内閣はマジメに取らなかったのであろう。
さらに自分で過去に書いた「美浜原発事故に思う」を思い出して、「ダメだ！こりゃ、日本復興どころか、日本沈没ではないか！」となるのにそう時間はかからなかった。
頭がクラクラするままにネットサーフィンを続けていたときに現れたアメリカのグリーンカード抽選の広告、これに当たればアメリカの永住権がもらえることだけは知っていた。
無意識のうちにデータを入力したものの、金がかかるなんて聞いてないよ、と思って、途中で慌てて画面を閉じた。
応募するならきちんと調べてからやらないと、という理性だけは残っていた。
それにアメリカには好かれていない、などとニューヨーク帰りに肺炎を患ったときに思ったはずである。
結局、そのままパソコンを閉じ、気を取り直して買い物に出かけた。
その後、携帯の着信履歴に見慣れない、というか日本の電話番号とは思えないものが表示されていた。
ポケットに入れっ放しで鳴ったのが気がつかなかったのだが、2度も同じ番号でかかってきていた。
何だか気味が悪いなと思いながら返信したものの、日本の番号ではないので通じるはずもない。
夕食を終え、テレビを見終わり、寝る前になって、また同じ番号からかかってきた。
応答すると、いきなり英語で会話が始まった。
途中でやめたはずのグリーンカード抽選応募サイトの登録情報を元にかかってきたようだった。
英会話の練習だと思ってしばらく付き合っていると、案の定、クレジットカード番号を聞いてきた。
先方は格安で安心だと言うが、私は電話相手に信頼がおけなかったので、途中で話を遮り、電話をオフにした。
怪しげな電話ではあったが、収穫はあった。
英会話の実地演習がタダでできたからだ。
何しろ私の会話レベルなど旅行者の域を脱していないし、対面ならともかく、電話でのやりとりは正直自信がなかった。
でも今回のことで多少自信が芽生えた。
海外個人旅行の経験はダテではなかった、そんな気がした1日だった。
福島第一原発の危機を封じ込めるために日夜奮闘されている方々に敬意を表したい。
おそらく彼らを取り巻く環境は想像を絶するほど酷いものであろう。
メディアでは彼らの苦境がほとんど報道されることはなく、最近ではもっぱら原発事故の被災者に対する補償問題がクローズアップされてきている。
もちろん、原発事故で強制避難を余儀なくされている人、風評被害を蒙っている人に対する補償は国家的な重大問題であると思う。
それと同様に、今現在、福島第一原発で働いている人たちに対する正当かつ特別な報酬を、政府と東京電力が分担して支払う義務があると私は思う。
彼らのやっている仕事は日常のデイリーワークではなく、命を懸けたものだからだ。
いつ終息するかわからないと言われる福島第一原発の事故、そのプラントが無事に冷温停止した暁には、それに尽力した原発作業員に対して最低限、個人表彰、年収相当のボーナスと半年程度の休暇を与えるべきだろう。
また、彼らの所属会社に対する資金面などのケアを政府・東京電力がやるべきだ。
ほとんど報道されないので知りようがないが、今の時点で原発危機に立ち向かっている人たちが、今までと同じような報酬体系で働かされているとしたら、これほど人をバカにした話はないだろう。
日本人が使命感だけでおとなしく働いているのをいいことに、いつまでもコケにしたような態度を取り続ければ、そのツケをいつか払うことになるだろう。
外国ならば、「安月給でこんなことやってられるか」と社員が逃げ出し、あるいは、ストライキが起こって電力供給がストップしかねない状態にあることを政府や経団連、マスコミは知るべきだ。
また、年金支給の面でも彼らには優遇措置があっていいと思う。
旧厚生年金保険法では、坑内員・船員（第三種被保険者）としての実際の加入期間が15年以上ある場合、55歳（順次支給年齢繰り下げ）から特別支給の老齢厚生年金が支給されていたことがあり、これは昔の炭鉱夫や船員が苛酷な労働であったことに対する措置と言われている。
今の福島第一原発の作業員は、どう考えても、かつての坑内員（炭鉱夫）以上に苛酷な環境下にある。
そう考えれば、彼らの年金支給を優遇することに異論はないだろう。
かつての坑内員・船員（第三種被保険者）の被保険者期間は、実際の加入期間を3分の4倍したもので計算した。
従って15年の実期間に対し、厚生年金の計算上は20年として計算され、老齢厚生年金が支給されたわけだが、今の福島第一原発の作業員としての期間も実期間の5倍や10倍相当で計算してもいいのではなかろうか。
支給年齢も被爆による発病・死亡のリスクを考えれば、50歳以上とするなどの優遇があって然るべきと思う。
1990年代後半以降、多くの日本企業が人事評価制度に成果主義を導入してきた。
しかし、米国生まれのこの制度は日本では成功例になかなかお目にかかれないと言われている。
それがなぜか、というのが今回の福島第一原発の作業員や、自衛隊員などの公務員の待遇に垣間見ることができる。
要するに、原発危機に立ち向かっている者に対し、リスクに見合った報酬を与えるべきである、ということを菅直人首相や東京電力の清水正孝社長は言うまでもなく、成果主義を熟知しているはずの経団連の米倉弘昌会長でさえ言わないからだ。
3月11日に発生した東日本大震災において、原発危機を食い止めるために尽力した原発作業員を、欧米のメディアはFukushima 50と呼んで賞賛した。
本来、彼らを最も賞賛すべきなのは私たち日本人でなければいけないのではなかろうか。
日本は明治以降、二度の国難を克服してきた。
今度の東日本大震災は紛れもなく三度目の国難とも言えるが、ここから不死鳥のように立ち上がるためには国際的な人材争奪戦に勝つ気構えが必要だろう。
そのためには、一も二もなく、人に対する正当な評価と報酬である。
ただでさえ、言語バリアに少子化、首都の被爆リスクのトリプルダメージを背負った日本、それでなおかつ民間企業のトップが人件費節減だけが目的の「エセ成果主義」を導入して悦に入っているならTHE ENDとしか言いようがない。
| ベテランはもう限界 原発作業員の体が持たない！ 工程表は絵に描いたモチだ (2011.4.19 日刊ゲンダイ) |
| いったい、原発はいつ収束するのか。 東電の「工程表」によれば、原発を「冷温停止」させるには、あと半年から9カ月かかるという。 すべてが順調にいった場合の〝大甘″見通しでもこれだから、気の遠くなる長期戦になるのだが、だとすると心配なのが現場で働いている「作業員」の体だ。 東電の「協力会社」の関係者が言う。 「現在、300人前後の作業員が原発に立ち向かっているが、かなりの重労働を強いられている。防護服に全面マスクという重装備だから、少し動いただけで猛烈に疲れる。現場は空調が使えないので気温が高いうえ、防護服で覆われているので体温がこもり、30分も作業をすると汗でピッショリ。しかし、マスクをしているので水を飲むこともできない。心配なのは、湿度が上がる梅雨時や夏場です。いまでも熱中症や過労で病院に担ぎ込まれる作業員がいるのに、夏になったらどうなることか」 それでなくても、作業員の生活は過酷で、みんな倒れる寸前だ。 東電によると作業員は「6勤2休」のローテーション。 6日間は「免震重要棟」に泊まり込みで働く。寝る時はフロアで雑魚寝、食事も缶詰かレトルト。 風呂にも入れないから、ウェットティッシュで体を拭く。 トイレも仮設で大便しか水を流 せない。悪臭がたちこめても窓すらない。 ほとんどの作業員が体重を減らし、目が落ち込み、疲れ切っているそうだ。 作業員の被爆量も上がりつづけている。 すでに累積放射線量が従来基準の100ミリシーベルトを超えた作業員が28人に達している。 厚労省は事故後、上限基準を250ミリシーベルトに引き上げたが、このままでは、新基準値も超える作業員が続出しかねない。 前出の「協力会社」の関係者が言う。 「いま作業しているのはベテランが多い。でも、被曝量が増えているため、いつまでも仕事できないでしょう。いずれ交代せざるを得ない。しかし、経験が少ない連中に過酷な作業がこなせるのか。本当はベテランがいるうちに解決策をみつけなければならないのです」 4月上旬には、現場責任者である第1原発の吉田昌郎所長が本社とのテレビ会議で「本社はいつも、がんばれ、がんばれと言うだけだ！」「そんな危険なところにスタッフを行かせられない！」とプチ切れている。作業員がダウンすれば、工程表は絵に措いたモチになる。 ■専門家も怒った 被爆上限を勝手に変更する言語道断 どれだけ放射能が漏れても「直ちに健康に影響はない」といい続けたくせに、今になって計画避難を”強制”した菅政権には専門家から凄まじい非難の声が上がっている。 「政府は（放射線量は直ちに健康に影響はありません）と繰り返していますが、全く影響がない放射能なんてないのです」（東京ハートセンター長の南淵明宏氏） 放射能が怖いのは、たとえ少ない被曝でも細胞やDNAを傷つけることだ。 熱線による被曝は論外として、少ない放射能でも量や期間によって白血病などの発がんリスクが高まる。 ただし、発病は5年、10年先。 それだけにきちんとしたデータが取りにくい。 そこが放射能汚染の怖さなのに、政府はきちんと説明しないどころか、安全基準をコロコロ変えている。 当初は原発作業員に対する被曝線量の上限を100ミリシーベルトとしていたのに、いきなり、250ミリシーベルトに引き上げた。 原子力安全委員会は周辺住民の年間被曝量の限度量も1ミリシーベルトから20ミリシーベルトに引き上げるべく、検討を始めている。 国際放射線防護委員会（ICRP）が緊急事態時には1～20ミリシーベルトを想定しているからだが、前出の南淵氏は「いきなり20倍なんて、とんでもない話だ。作業員の被曝上限を2.5倍にしたことも非人道的行為と断じていい」と憤る。 「ICRPは各国の専門家が集まった組織で、当然、御用学者が多い。基準値は業界寄りになります。しかも、ICRPのいう基準とは安全基準ではなく、上限値です。これを超えたらタメだという極限の値なのですよ」（業界関係者） そんな数値を持ってきて、作業員に過酷な労働を強いる東電と政府はあまりにもムゴい。 |
2011年3月11日に起きた東日本大震災、これは被災地である東北、それに節電を余儀なくされた首都圏に住む多くの日本人の人生観を変えたことだろう。
その1ヵ月後の4月12日、政府は福島第一原発事故の深刻度を、広い範囲で人の健康や環境に影響を及ぼす大量の放射性物質が放出されているとして、国際的な基準に基づく事故の評価を、旧ソ連のチェルノブイリ(Chernobyl)並のレベル7（「国際評価尺度（INES=International Nuclear and Radiological Event Scale）」に基づいて、レベル0から7までの8段階で評価）に引き上げた。（産経新聞－福島原発事故、最悪「レベル7」に引き上げ チェルノブイリ並み）
ばかばかしい話だが、それこそ昨年公開されたSF映画「SPACE BATTLESHIP ヤマト」に出てきた、イスカンダル星の「放射能除去装置 コスモクリーナーD」のようなものが発明されなければ、私たち日本人は、被爆リスクと一生涯のお付き合いになりかねないという事実を公式に突きつけられたのだ。
ところで、福島第一原発事故の深刻度がレベル7に引き上げられた2日後、Japan Business Pressに「災害派遣、現場自衛官から上がる悲痛な声－なぜ政府は現場が活動しやすいように手を打たないのか」と題した藤井源太郎氏のコラムが掲載された。
これを読むと、太平洋戦争当時から続く兵站無視、精神第一主義の悪しき伝統を彷彿とさせるものがあり、元自衛官の須賀雅則氏の「自衛隊2500日失望記
こういった腐敗システムを壊滅してくれるかもしれないという期待が、2009年9月の民主党政権誕生の原動力の一つだったと思うのだが、今の官内閣にはそんな期待を微塵も抱くことができない。
私は今、非常に危惧していることがある。
福島第一原発の作業員や、そこに派遣されている人たち、要するに東京電力関係者（協力会社社員と呼ばれる下請け作業員）と自衛隊員のケアはされているのだろうか。
被爆のリスクを抱え、長期化する作業、彼らがいくら使命感に燃えていようとも、交代要員もなく、休養日さえ満足に取れなければ、その士気をずっと持続させることなどできるわけがない。
東京電力関係者はまるで囚人が如き、自衛隊員はそこで働いて当たり前の風潮が強い中で、彼らが本音を言えば、溺れた犬を叩くがごとく世論の袋叩きに遭いかねない。
ただでさえ臆病で自己保身に走る防衛省や東京電力の幹部たちは、そういった風潮の中、彼らの苦境を知っても、黙って働けと言わんばかりの冷酷な態度に終始することだろう。
しかし、黙して語らない彼らが精神的に潰えたとき、福島第一原発は名実ともに終わるときだ。
私など、被災地の人たちが人生そのものを破壊されたことに比べればはるかにマシとも言えるが、こうなると、被爆リスクのある首都圏に仕事も家もある現時点で、楽しめるときに楽しもうという気持ちがことさら強くなってきた。
実のところ、昨年9月の欧州旅行の際、香港からの帰国便を海外発券によるチケットにしたことで、今年のゴールデンウイークに旅行へ行くことがほぼ決まっていたが、震災の影響なのか、いつもなら計画段階である程度の高揚感があるのだが、今回は今一つ気分的に盛り上がりに欠けた。
こんなことなら、香港行きのチケットは、手数料なしで変更可能なので、7月か8月に旅行を延期しても全く差し支えなかった。
まして、震災直前の2月末に企画されたワールドインベスターズ香港オフが5月21日、1ヶ月に2回の海外渡航は、無料の特典航空券を使ったとしてもさすがに無謀かと思った。
それでも私はゴールデンウイークの旅行の予定を変更しないで出発することにした。
それは、震災による旅行気分の喪失感よりも刹那的な気分の方が上回ったからにほかならない。
去る2日、【I Love NYを語るかい？！＠大阪】と銘打ったオフ会に参加してきた。
幹事は、年末年始のワールドインベスターズ・ニューヨークオフ会でご一緒した関西在住のさっくん、企画されたのは東日本大震災（３１１）前の2月上旬だったのだが、この震災以来、私でさえ、どこかに行きたいという気持ちも萎え始め、震災前にチケットと宿泊先となった紀州鉄道・大阪梅田ホテルに予約を入れていなければ、大阪行きをキャンセルしたかもしれなかった。
そんな気分を払いのけて、ただ飲み会に参加するだけのために関西へ出張ったのは、電力危機の首都圏では向こう数年は取り戻すことができない、と言われている、震災前は当たり前だった「日常」を感じたかったからだ。
オフ会当日は、11時からサントリー山崎蒸留所のガイドツアーに参加、もちろん目的は「タダでウイスキーを飲もう」というもの、例年なら桜が満開の時期なのだが、異常気象なのか、3月いっぱい寒かったため、咲き始めというレベルだったのが残念だった。
ちなみに、このガイドツアー、私が参加したのは2度目なのだが、以前は外国人向けのツアーもあったような気がするが、今回はウェブサイト上を見る限りイヤホンガイドのみになっている。
こんなところにも東日本大震災（３１１）による原発事故の影響で外国人が日本を敬遠している影響が出ていることを感じた。
その後、幹事のさっくんの案内でトニーローマ・イオンモールKYOTO店へ、ここはアメリカでポピュラーなバーベキュー・リブを出すところ、今回のオフは、一応ニューヨークオフの回顧が目的だったので、幹事がこういう設定にしたのだろうが、話題は震災と投資のこと、ニューヨークのことなど、どこへやら、となってしまったのは時節柄仕方がないのか。（苦笑）
このとき、首都圏の計画停電のことも話題に上ったが、メンバーの1人が「電気を食いまくっている飲料の自販機を全部止めたらいいじゃないか、コンビニが充実している首都圏で自販機などなくても飲料メーカーの関係者以外誰も困らないだろう。」と言ったのが印象的だった。
帰宅してから調べた経済産業省 総合資源エネルギー調査会 省エネルギー基準部会の「自動販売機判断基準小委員会 最終取りまとめ」のP47に掲載されている「種類別物品自動販売機の消費電力量（2005年 普及ベース：出典 日本自動販売機工業会）」のうち、首都圏の割合がどのくらいあるのかわからないが、今後数年という単位で首都圏は節電モードになることを考えれば、関係者に是非とも検討してもらいたいと思った。
私は震災直後に「電力不足の解消のために官公庁や企業の休日分散を」というコラムを書いたが、首都圏にある自販機を止める程度のことなら、官公庁や企業の休日をずらすよりはるかに実現性があるだろうし、これで真夏の電力危機がある程度回避できるのなら飲料メーカーに対する国家補償を考慮しても安いものだと思う。
ワールドインベスターズのオフ会が終わったあと、かねてから約束してあった大阪の友人と飲みに出かけた。
場所は大阪（梅田）を中心に、阪急三番街と阪急東通商店街にある飲み屋、電力危機とは無縁のところで、週末の夜ということもあって人出も多く、震災前は東京の繁華街も同じような光景が見られたことを懐かしく思った。
もっとも首都圏でも土日は今のところ計画停電がないので、それなりの賑わいがあるが、これから電力の需給が逼迫する時期に向かえば、夏の風物詩であったビアガーデンもなくなるかもしれない。
今まで当たり前のように使っていた電気、海外旅行で行ったミャンマーなどでの停電の経験はあっても、日本に住んでいて電力危機下に暮らそうとは思いもしなかった。
日頃当たり前のように使っていたものが突然失われる、そうなってから初めてありがたみを感じる。
関西への小旅行で感じたものは「人間の愚かさ」とも言えるかもしれない。
