海外旅行に持って行く荷物に占めるデジタル機器関連のものが増えるにつれて荷物の軽量化に悩む人は多い。
今や、海外旅行の必需品と言えば、パスポート(当たり前)、海外ATM対応のキャッシュカードにクレジットカードと、SIMフリーの携帯電話と言われるほどだ。
要は、それだけあれば、近隣諸国なら手ぶらでもいいと豪語する人さえいる。
もっとも、実際には、行き先や日程によって着替えが複数必要なので、最初から手ぶらで行く人はあまりいない。(笑)
さて、本題だが、私の場合、海外旅行に持参するデジタル機器と言えば、携帯電話2台(国内用のiPhone 6と海外用のSIMフリーiPhone 5s)に、デジタルカメラだが、当然ながら、これに充電器が付随するので、それだけでかなりの重量になる。
さらに、10日以上の旅行に行くときは、電子書籍用のタブレット端末が加わるので、かなりの重さとなる。(2018年4月26日-第4世代のiPadを第6世代(Wi-Fi + Cellularモデル)に買い替え)
ところが、かつて防水デジカメとして秀逸だったPanasonicのLumixシリーズが防水仕様でなくなったために購入した富士フィルムのFinePix XP120は、一般的な性能が今一つなのだ。
それを痛感したのが、2018年3月のアメリカ・メキシコ・ボリビア旅行のときと、ズームを多用した4月の香港セブンズ観戦ツアーだ。
そして、ボリビアのウユニ塩湖(Salar de Uyuni)でパオちゃんと呼ばれた女性が持っていたiPhone Xで撮った画像や動画を見たときに、スノーケリングや夜景撮影などの特別な用途がなければ、コンパクトデジカメはいらないと思ったものだ。
最近ではスマホ防水ケースなどのiPhoneアクセサリーが充実していることもこれに拍車をかけている。
まして、日本国内におけるモバイル通信も格安SIMが充実してきているので、今までのように三大キャリアと契約した国内用(SIMロックされている機器)と、SIMフリーの海外用と2台持ちする必要は全くない。
そして、最も重要な写真や動画のバックアップだ。
これはデジカメの写真でも同じだが、機器自体の紛失や盗難に遭うとデータも一緒に失うことになり、それで泣きを入れている投稿を何回も見たことがある。
私も昨年6月のメキシコ・キューバ旅行でデジカメを水没させ、メキシコで写した写真の大半を失うショックな出来事があったばかりだ。(2017年9月1日-メキシコのセノーテで水没させたデジカメの代替品は富士フィルムのFinePix XP120)
iPhoneの場合は、「設定」-「ユーザー名(自分の名前)」-「iCloud」-「写真」の順で選択し、「iCloud フォトライブラリ」がオンになっていることが確認できれば、撮った写真は自動的にバックアップがされることになっている。(アップルサポート-iCloud フォトライブラリ)
それ以外にも私は、Microsoft One Driveというものを使っていて、Wi-Fi環境のあるところでは、そちらにもバックアップがされることになっている。
これだけバックアップ体制があれば、iPhoneの紛失や重大な故障、盗難という事態にあっても、最終バックアップまでの写真は復活できるのだ。
次は、メンテナンスや海外でのSIM購入のときのケースだ。
アップルのiPhoneは国際展開しているモバイルブランドなので、修理やメンテナンスに関して、アップルストア(Apple Stores)や、正規サービスプロバイダ(Apple
authorized Service Providers)は無論、非公認の業者に至るまで、アメリカ本国やアジア諸国など渡航先によっては容易に見つけることができる。
しかも、私が3月7日に訪れたマイアミビーチのアップルストア・リンカーン・ロード(Apple Lincoln Road)におけるiPhoneの点検などのメンテナンス代は無料(complimentary support)で、これはシンガポールでも同じだったと友人のpregoさんは言う。(2018年4月29日 三十路ライフ-死んだiPhoneをシンガポールApple storeへ)
当然ながらiPhoneアクセサリーに関しては、主要空港の免税店や都市部の携帯ショップで簡単に買えるので、USBケーブルや充電器が壊れたりしても正規品にこだわらなければ代替品を購入できる可能性が高い。
海外のSIMの購入に際しても、iPhoneの場合は、特段の会話をしなくても購入と、アクティベートが完了することが多い。
特にアジア諸国では、相手がiPhoneの操作に慣れているから、言語設定が日本語のままでもアクティベートの手続きなどをやってくれるので、これほど楽なことはないだろう。
ちなみに、これはiPhoneでなくとも大丈夫だが、海外旅行先で現地のSIMカードを挿せるということは、グーグルの翻訳アプリや地図アプリなどを自在に使えることを意味するので、それだけ行動範囲が広がるということだ。
場合によってはガイドブックや会話集を持参しなくともいいので、それだけ荷物も減らせるのだ。
最後にまとめておこう。
これらのことが、私が海外旅行用のデジタル機器はSIMフリーiPhoneだけでもいいと思っている理由のすべてだ。
もっとも、この優位性が今後10年以上続くと見込むのであれば、SBI証券など米国株を扱っている証券会社で株(株価:AAPL)を買うのもいいかと思う。
私の友人である風じさんの2018年5月27日付のコラム「誰がトランプ氏と戦費の負担を約束した?」というのを読んで、私も非常に気になったことがあったので、「Trump says US military is ready if necessary
after Kim Jong Un summit cancellation」という言葉を全部入れて記事を検索してみた。
あまり長文のものは私には短時間で訳すことが困難なので、アメリカのボックス社(Vox)の記事を訳してみた。
米朝が激突すれば、日本も無関係ではいられないことはわかっているが、トランプ大統領の発言からは開戦前夜のような雰囲気を感じる。
トランプ大統領は核戦争の可能性まで示唆し、米国の軍事オプションの財政的負担を日韓両国が担うこと、最悪の場合は私たちの生存権が脅かされる事態になることをを演説で言っているが、これらのことを国会では取り上げないのだろうか。
一方のメディア報道だが、日本語の記事だと、5月25日付の経済評論家の渡邉哲也氏の「米朝会談中止で韓国は無用の長物に・・・米国、北朝鮮に軍事攻撃の準備整う」がトランプ氏の発言を受けた記事のように見受けられる。
また、日本語字幕入りのトランプ演説の動画は、5月25日付のBBC Japan「トランプ米大統領、米朝首脳会談の中止を通告 金委員長に書簡で」(英文記事:Trump cancels Kim summit amid North Korea 'hostility')にあるので、ご覧いただくといいだろう。
ただ、BBCに掲載されている動画はトランプ演説の一部でしかないので、英語が理解できる人は、ボックス社(Vox)の動画をご覧いただく方がいい。
それ以外の日本語メディアは、米朝首脳会談中止の書簡のことは全文を掲載したりして大々的に報じているが、その後のトランプ大統領の米国民向け演説まで触れたものが夕刊紙の日刊ゲンダイ以外にあるのだろうか。(2018年5月26日 日刊ゲンダイ-トランプ「米朝戦争なら戦費は日本が引き受ける」は本当か)
トランプ演説がはったりかもしれないと思うのは結構だが、日系メディアは自らの使命を果たしてもらいたいと思うのは私だけだろうか。
Trump says US military "is ready if necessary" to fight after
canceling meeting with Kim Jong Un He said South Korea and Japan are prepared too. (トランプ大統領、金正恩氏との首脳会談中止で軍事行動の準備完了、日韓両国も同様) (Vox Media on May 24, 2018) |
A few hours after President Donald Trump issued a letter to Kim Jong Un
canceling their planned June 12 summit in Singapore, he delivered a speech
explaining his decision to the American people — and assuring everyone,
including North Korea, that the US military is ready to fight if things
go bad quickly. ドナルド・トランプ大統領は、6月12日にシンガポールで開催を予定していた金正恩氏との首脳会談の中止の書簡を出した数時間後に、米国民に対して、事態が急速に悪化した場合は米国が軍事行動を起こす準備ができているという、北朝鮮を含むあらゆる人を力づけるような、彼の決意を表明するための演説を行った。 "Our military, which is by far the most powerful ... is ready if necessary," Trump said from the White House on Thursday. 5月24日の木曜日、トランプ大統領はホワイトハウスにて「必要とあらば、圧倒的な強さを持っている米国軍はその準備ができている」と語った。 "I've spoken to South Korea and Japan. And they are not only ready should foolish or reckless acts be taken by North Korea, but they are willing to shoulder much of the costs of any financial burden — any of the costs associated — by the United States in operations if such an unfortunate situation is forced upon us." 「私は韓国と日本には話したことだが、両国政府は、北朝鮮が愚かな、あるいは無鉄砲な行動に出た場合の準備のみならず、我々がこのような不幸な事態に巻き込まれた場合に、米軍が展開することによって生じる経費、要するに財政的負担を肩代わりすることを厭わない。」 Just so we're clear: In a possible nuclear war with North Korea, the "costs" wouldn't just be financial — they'd also potentially be hundreds of thousands of human lives. われわれが明らかにしていることは、北朝鮮との核戦争の可能性があるとすれば、「費用」は財政的なものではなく、数十万人の人間の生存の問題にもなる可能性があることだ。 You can watch Trump's full speech below from C-SPAN: トランプ大統領のスピーチ全文は下記の動画からどうぞ。 |
今から約6年前、世界的に有名なメディアであるCNNは、「外国人旅行者も驚く、日本が世界に誇れる5つの美点(2012年11月1日)」「原文:5 ways Japan will surprise you(2012年10月17日)」という記事の中で、「1000年もの間、日本の都だった京都は、日本の他の場所と同様、現代技術と伝統という対照的な2つが共存する場所だ。京都は人口約150万人の現代的な大都市だが、このような都市は世界に類を見ない。(Like
the rest of the country, Kyoto, the capital of Japan for a thousand years,
is a city of contrasts. With nearly 1.5 million inhabitants, it is a modern
metropolis. But the world has not seen a city quite like this.)」と、日本を訪れたいという外国人観光客の旅情をさらに掻き立てるセリフで京都のことを紹介していた。
そして、これが掲載された2か月後に誕生した第二次安倍内閣による訪日観光ビザの発給要件緩和や、円安政策(アベノミクス)によって、2013年の訪日外国人は初めて1000万人を突破(2014年1月8日 nippon.com-訪日外国人旅行者、初の1000万人突破)、その後も毎年順調に増加を続けて、2017年には3000万人に迫る勢いにまで増えた。(2018年4月9日 nippon.com-訪日外国人、5年連続で過去最高の2869万人-2017年)
このままいけば、2020年に訪日外国人観光客を4000万人にするという政府目標も夢ではないだろう。(2016年3月30日 産経新聞-政府、訪日外国人目標を一気に倍増 2020年=4000万人、2030年=6000万人)
これらを受けて、私は昨年の12月8日に「可愛い子には京都でアルバイトをさせよ」という表題で、「訪日外国人観光客が多く集まるところで、接客の仕事をして、外国語アレルギーを払拭すると同時に、日常的に会話するチャンスを作れということだ。」ということを書いた。
しかし、私が先月の「JALダイナミックパッケージで行く関西の旅」で京都に立ち寄ったとき、ほぼ15年ぶりに観光バスに乗って思ったのは、想像以上に京都の観光地には外国人が溢れているということだった。
観光バスの中にかなり外国人が乗っていたときから予想はしていたが、金閣寺も清水寺も彼らの休暇シーズンとは無縁な週末にもかかわらず、まるで初詣に来たかのような混雑ぶり、日本人ばかりでなく、外国人も驚くほどいて、記念写真を撮るのはおろか、下手すればスリに財布を取られそうな感じだった。
それでも来たからにはずっぽし扇子をかざして写真を撮ってもらうかと思いきや、私の周囲にいるのは外国人ばかり、「日本の観光地で英語で頼むのか~」と心の中で毒づきながら、それでも愛想よく英語で頼む私・・・
ここで私は強く思った。
前出のコラムで書いた「可愛い子には京都でアルバイトをさせよ」は、もはや日本人の若者が未来を切り開くために必須のことなのだ。
えええ、そこまでは~という人でも心配することはない。
これだけ京都に外国人が溢れてれば、日本人だと思って話しかけたら外国人だということも珍しくないだろう。
そのまま尻込みせずに英語で話しかければいいのだ。
日本人にありがちな完璧を求める必要などどこにもない。
私の場合で言えば、外国旅行から帰ってきたときに、これからは英語ができればいいなと思ったことは数限りない。
それだけで英語をやろうと気合を入れる人はあまりいないかもしれないが、何のきっかけもないよりマシだろう。
京都にはそういう舞台装置がいくらでもある。
何なら外国人が好みそうなゲストハウスに泊ればいいのだ。
それでも尻込みする人は老婆心ながら警告しておこう。
2011年7月30日に滞在したインドネシアのロンボク島で、私は向学心に溢れた現地の人を見てこう書いている。
しばらくすると、地元の女の子たちが白人のカップルを囲んで何やらやっているのが見えた。 1993年9月、私が初めてインドネシアに来たとき、土産物屋にいた女の子が英語ができれば収入が倍、日本語(第二外国語)ができれば3倍と言っていた。 このバイクのドライバーの若者は大学生だそうで、普段はホテルのレストランでバイトとして働いているとのことだ。 |
去る5月25日の衆議院厚生労働員会(高鳥修一委員長)で、安倍内閣が最重要法案と位置付ける働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律案(働き方改革法案)が可決された。(2018年5月26日 朝日新聞-働き方改革法案も採決強行 「過労死を助長」の声聞かず)
これで、日本の経済界が渇望している一方で、労働者からは、定額働かせ放題とか、残業代ゼロ法とか散々にこき下ろされている「高度プロフェッショナル制度(高プロ)」制度の創設を含めた(裁量労働制の拡大は法案提出前に取り下げ)、働き方改革法案が衆参両院で可決成立する可能性が高まった。
どんな美辞麗句を言ったところで、終身雇用制度(新卒至上主義)や年功序列制度が色濃く残る日系企業(経団連)の本音は、内外の高度人材を安く買い叩いた揚げ句に、籠の鳥にしたいという以外にない。(2017年12月12日-日本は世界の高度人材(high-skilled talent)から見限られるのか)
新卒至上主義を頑なに取る企業が多く、事実上、職業選択の自由が制限されている日本では、それを改革する方が先決で、それなしにはいかなる労働法制の理念もすべて雲散霧消する運命にある。
私に言わせれば、この法案が成立したら、ますます日本から高度人材が逃げ出さないか心配なほどだ。(2017年10月7日 日経新聞-トップ技術者1000人流出-中韓電機、1970年代から引き抜き 監視強化で国益死守は限界)
さて、今回はこの話はこれくらいにして、atusi氏が「働き方改革で労働環境が逆に悪化しているように見える件(2017年8月21日)」というコラムでも書いているように、労働者目線では何の価値があるのだと思える働き方改革法案だが、厚生労働省の「『働き方改革』の実現に向けて」の資料の中で、労働者側にとって恩恵と思えるものの一つが、概要の中にある「一定日数の年次有給休暇の確実な取得-使用者は、10日以上の年次有給休暇が付与される労働者に対し、5日について、毎年、時季を指定して与えなければならないこととする。」とある下りだ。
つまり、労働基準法の一部改正案にある第39条の追加条項で、年次有給休暇の強制取得義務ができることだ。
これについては、2018年4月27日付でWork × IT(ワーク・イット)が「年次有給休暇の取得義務への対応とは?有給消化率と従業員満足・労働生産性の関係」というコラムを書いているのでお読みになるといいだろう。
つまり、年に2~3回は、ハッピーマンデーのある週に、2日程度の休暇を追加して5連休にすることが、法律の上では可能になるということだ。
私に言わせれば、日本政府が国際労働機関(ILO)-年次有給休暇に関する条約(1970年の改正条約)(第132号)を批准して、1年に1度は最低2週間の連続休暇を取らせるくらいのことをすべきと思うが、この国際条約の存在自体、何人の日本人が知っているのだろうか。(笑)
そもそも、これはエクスペディアの調査による日本のサラリーマンの有給休暇取得率が万年最下位であることを是正しようという試みだから、もっと思い切った政策を打ち出すべきなのだ。(2017年12月11日 エクスペディア-有休消化率2年連続最下位に!有給休暇国際比較調査2017 Japan Times on Dec. 12, 2017 - Japanese workers feel guilty taking time off and use fewer holidays than their international peers: survey)
ここで、私が法律の上では可能だと書いたのは、サラリーマンの皆さんはご存知のとおり、強制的に休暇を取らせてもらっても、肝心の業務改善がされないので、仕事を家に持ち帰って休暇のときに仕事をせざるを得なくなるクソみたいなことが、日本の会社では起こり得ることだからだ。
それでも、この法案が可決成立したら、民間のサラリーマン諸氏は自分の会社の出方を見ることが必要だろう。
いけしゃあしゃあと知らぬ存ぜぬを決め込むところも多そうだからだ。
私としては、そういう会社が少しでも減っていくことを祈りたいが、事実上、職業選択の自由が制限されている日本では、労働環境が悪くとも、労働関連法を守らなくとも、社員が逃げ出したり反旗を翻したりしないことが多いので、会社側のやりたい放題だ。
それが日本の活力を削いでいることにいつになったら政府や経済界は気付くのか呆れてものが言えない。
ちなみに、最近はブラックと揶揄される公務員だが、この労働基準法の改正条項に関しては、国家公務員は元より(国家公務員法附則第16条)、今回の働き方改革法案で一括採決された地方公務員法の一部改正案により、地方公務員も適用にならないことは念のために書いておこう。
最後になるが、私はこのコラムを書いていて思い出したことがある。
今から13年前、2005年7月18日付で掲載した「クールビズに見る日本の病理現象」のクールビズを休暇に置き換えれば、今回の施策に対する政府の意図がわかるような気がするのだ。
働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律案(抄) (第196回国会 閣第63号) |
|
労働基準法の一部改正 | |
第三十九条第六項の次に次の二項を加える。 | |
7 | 使用者は、第一項から第三項までの規定による有給休暇(これらの規定により使用者が与えなければならない有給休暇の日数が十労働日以上である労働者に係るものに限る。以下この項及び次項において同じ。)の日数のうち五日については、基準日(継続勤務した期間を六箇月経過日から一年ごとに区分した各期間(最後に一年未満の期間を生じたときは、当該期間)の初日をいう。以下この項において同じ。)から一年以内の期間に、労働者ごとにその時季を定めることにより与えなければならない。ただし、第一項から第三項までの規定による有給休暇を当該有給休暇に係る基準日より前の日から与えることとしたときは、厚生労働省令で定めるところにより、労働者ごとにその時季を定めることにより与えなければならない。 |
8 | 前項の規定にかかわらず、第五項又は第六項の規定により第一項から第三項までの規定による有給休暇を与えた場合においては、当該与えた有給休暇の日数(当該日数が五日を超える場合には、五日とする。)分については、時季を定めることにより与えることを要しない。 |
チュンチャ・ウーラン渓谷(Cunca Wulang Canyon and Waterfall)というのを聞いたことがあるだろうか。
ここは、私が2017年9月のインドネシア旅行で行ったフローレス島(Flores Island)のラブアンバジョー(Labuan Bajo)から日帰りツアーで行けるところで、片道45分ほどのトレッキングと、川遊びが楽しめる場所だ。
インドネシアのバリ島に旅行する日本人は星の数ほどいるだろうが、そこからフローレス島(Flores Island)へ飛ぶ人はかなり減るだろう。
それでもコモドドラゴン(Komodo Dragon)見たさに行く人はいるだろうし、沖合にある綺麗な海はダイバーやスノケラーにとっては垂涎の的だ。
実際のところ、私は、2016年9月のインドネシア・タイ旅行、そして、昨年9月と、2回にわたってフローレス島(Flores Island)へ来たのだが、どこのツアーエージェントのブースに入っても、コモドドラゴン(Komodo
Dragon)見学の日帰りツアーは簡単に見つけることができる。(2016年9月29日-リンチャ島(Rinca Island)コモドドラゴン(Komodo Dragon)見学ツアー)
そして、フローレス島(Flores Island)への来訪が2年連続となった昨年は、コモドドラゴン(Komodo Dragon)見学ツアー以外のものも探さなければならなかった。
なぜなら、ラブアンバジョー(Labuan Bajo)に3泊するので、1日はスノーケリングツアーなど別のアクティビティに参加したかったからだ。
行き先の候補としては、事前調査の段階で、たまたま発見したラブアンバジョー(Labuan Bajo)近郊のチュンチャ・ウーラン渓谷(Cunca
Wulang Canyon)、これにTourを追加して検索すると、現地旅行会社と思しきウェブサイト、例えば、コモド・ファン・ホリデー(Komodo Fun Holiday)など、いくつかヒットしたので、これなら現地で簡単にツアーが見つかるだろうと思ったのだ。
ちなみに、この会社では、チュンチャ・ウーラン渓谷ツアー(Cunca Wulang Waterfall Tours)だけでなく、私が一昨年にツアーで立ち寄った透き通るような蒼い海のご機嫌な島、ケロール島(Kelor Island)に行く午後半日ツアー(Half Day Island Hoping Tours)もある。
もちろん、現地旅行会社のウェブ上からツアーを申し込んでも良かったのだが、現地でも簡単に見つかるだろうと思った私が甘かった。
いずれにせよ、お一人様ではコモドドラゴン(Komodo Dragon)見学ツアー以外は、プライベートツアーになってしまったかもしれないが、私が現地で申し込んだのは、チュンチャ・ウーラン渓谷(Cunca
Wulang Canyon and Waterfall)へのツアー(1,000,000ルピア=8,200円)だった。
このツアーの出発時刻は「貴方が決めていい」ということだったので、午前9時にしてもらった。
ラブアンバジョー(Labuan Bajo)から車で1時間半で管理事務所に到着、そこで入場料(90,000ルピア=740円)を払い、駐車場まで移動したら、そこからトレッキングに出発する。
ここからは英語ガイドが付くので、彼と一緒に45分間の散歩を楽しむというわけだ。
駐車場から歩いてすぐのところでは、地元の人が農作業をしていて、私たちもコーヒーを振る舞ってもらいつつ、記念写真を撮ることにした。
ガイド曰く、彼女たちに心付けをあげてくれとのことだったので、1万ルピア(80円)札を何枚か渡す。
彼女たちにしてみれば、思わぬ現金収入なのだろうか。
そこを過ぎると、山道の上り下りを繰り返して、最後は森の中の小道を進む。
乾季だからいいが、急斜面も多く、雨季には泥濘んだところも多くなるので、とても来れそうもない。
トレッキングシューズがいるというのもこのためで、町中を歩くようにスポーツサンダルを履いてきたら難渋したことだろう。
駐車場のところから45分ほど歩いてようやくチュンチャ・ウーラン渓谷(Cunca Wulang Canyon and Waterfall)に到着した。
私たちがいる断崖の上から川までは8メートルあるとガイドは言う。
5メートルのところもあり、お好みに応じて飛び込めるそうだ。
西洋人たちは歓声を上げて飛び込んでいるが、たくさんいるインドネシア人は、ほとんどそれを見ているだけで、ピクニックにいそしんでいる。
私はガイドから手渡されたランチボックスを平らげながらどうしようかと考えていた。
昼食を終えて、私が写真を撮っていると、ガイドが私にどうするか聞いてきた。
要は、西洋人のように飛び込むか、そのまま帰るかということなのだが、私は意を決して飛び込むことにした。
そうは言っても5メートルの方なのだが(笑)
私の場合、ラフティングのときにはこういう体験をよくするのだが、さすがに8メートルのところは足が竦む。
西洋人たちの中には20メートルはあろうかというところから飛び込もうかどうしようか迷っている者もいたが、さしもの彼らもそれはやめたようだ。
そして、私が飛び込みをしようとすると、ジャカルタから遊びに来たというインドネシア人たちから「頑張って」と日本語で声がかかる。
日本語ができるのかと思ったらそうではないらしい。
ジャカルタでは彼らが日本人から頑張れと言われているのだろうか。
ちなみに、私と一緒にずっぽしタオルを持っているビキニの女性は、チェコから来たという。
2016年にバリ島で出会ったウクライナ人も3週間の休暇を使って来たと言っていたし、今や、日本はバカンス面では旧東欧圏や旧ソ連の国々にも負けているのではないかと思う。「参考:国際労働機関(ILO)-年次有給休暇に関する条約(1970年の改正条約)(第132号)」
それを何人の人が感じているのだろうか。
去る5月20日、春うららかな陽気の下、友人の佐野さんから誘われて、「銀座鉄板焼料理長の”すごいBBQ”」と銘打ったイベントに参加した。
JR大森駅からバスに乗って会場に行ってみると、彼が主催するブラッスリー・ポール・ボキューズ・ミュゼ(Brasserie Paul Bocuse Musée)のオフ会でお会いしたことのある方がたくさんいる。
私はその中の数回しか参加していないが、それもそのはず、佐野さんがそこのオフ会メンバーに声掛けしたそうで、全部で4テーブル(約40名)あるうちの4分の1が知り合いだった。(笑)
ところで、何がすごいのかと言うと、出された料理が素晴らしいのだ。
当日大人気だったのは、和牛の握り、鰹の藁焼き、A5山形牛のステーキだったのだが、それ以外にもバラエティに富んだ美味しい料理が出され、圧巻だったのは飲み物だろうか。
和食鉄板銀座・朔月の大網幸治料理長と、彼の店の女性スタッフが作ってくれるトロピカルカクテルは、あっという間になくなり、バーベキューの定番の飲み物であるビールがいつまでも残る有様だった。
11時から始まったバーベキューもあっという間に4時間が経過して散会となったのだが、私としては、料理もさる事ながら某上場企業の美女4人とお近づきになれたことが良かったかな~(笑)
去る5月18日の東京湾ナイトクルーズパーティは、フェイスブックの旅人コミュニティ「VACATIONS~旅・美・食・イベント”大人の遊び場”」のオフ会だった。
それも単なる飲み会でなく、貸切クルーザーに乗って、メイーダ(Mayeda)さん(Exo Follies Studio所属)のベリーダンスショーを見るというゴージャスなものだった。
出航は19時30分、豊洲(東京都江東区)にある水上バス乗り場から約2時間の東京湾クルーズの始まりである。
集まったのは総勢30名、用意されたワインやシャンパンはあっという間になくなり、オードブルも瞬く間になくなっていった。
久々に会う人、お初の人、私もこのコミュニティに参加して1年しかたっていないので、それほど知り合いが多いわけではない。
しかし、話の共通項は旅や遊びということで、たちまちのうちに打ち解けられるものが参加者全員にあった。
そして、午後8時半過ぎ、ライトアップされたレイボーボリッジをくぐった後に始まったのが、メイーダ(Mayeda)さんのベリーダンスショー、私たち30名のためのオン・ステージだ。
実のところ、彼女のショーは今年の1月16日に渋谷のCafe Bohemiaでやるとアナウンスされたときに行きたいと思っていたのだが、都合が悪くて行けなくなり、今回のイベントに来られるということで、これに参加することにしたのだ。
次第に時間が経つにつれて、彼女のノリも良くなってくる。
彼女が素敵だということもあるが、ベリーダンスから発せられるオーラが艶めかしくてセクシーな感じが船内に充満している。
これだけでも今回のイベントは来て良かったと思えるものがあり、参加者の笑顔も絶えない。
充実した2時間の航海はあっと言う間に終わり、次回のイベントへの余韻を残して散会となった。
ところで、私がベリーダンスショー(belly dance show)というものを初めて見たのは、2006年9月のUAE・イタリア・マルタ旅行のときだ。
この旅行の途上、単にトランジットで立ち寄ったドバイ(Dubai)で、デザート・サファリ・ツアー(Desert Safari Tour)に参加した時に見たのが最初だ。
このときの私の感想は「女性が肌を露出してはいけない、というイスラムの国でこうしたダンスショーがあるというのも不思議な気はするが、ショーが進むうちに、ダンサーに踊りに誘われた白人女性に混じって、アラブ人たちも飛び入りで参加し、ノリノリである。ベリーダンスというものを今回の旅行で初めて見たが、なかなかエキゾチックで良さそうだ。」というのが第一印象だったわけだ。
2回目が、同じ年の12月1日、それゆけ個人旅同好会の忘年会で行ったイラン・トルコ料理屋「ザクロ」、これは知る人ぞ知る過激なレストランなのだが、何が過激なのかは行った人でないとわからない。(笑)(2006年12月3日-異次元の世界で忘年会 2010年1月17日-日暮里のザクロ(Zakuro)で新年会)
ここはベリーダンスショーを見たというより強制的に参加させられたと言うのが相応しいところだろう。
引き続き、3回目は2009年1月29日、職場の同僚と行ったトルコ料理レストラン「スターケバブハウス」(Weekly Party in January, 2009)、4回目は職場の忘年会、こういうシチュエーションでベリーダンスショーを見ることを選択した私は我ながら凄いと思う。(笑)(2009年12月13日-ルクソール(Luxor)渋谷で忘年会)
ちなみに、私が2009年にベリーダンスショーを見たレストランは、残念ながら今では両方とも閉店となっているようだ。
しばらく時間が経過し、5回目に見たのは、何と2013年11月に行ったアゼルバイジャン・カスピ海経済視察ツアーのとき、バクー(Baku)のカルバンサラ(Karvansara Restaurant)というレストランでやってもらったのを見たときで、このときは久々に観客に徹することができた。
そして、直近が今年の1月、妙蓮寺(横浜市港北区)のタイサラ - タイ・カフェ&レストラン(2018年12月9日で閉店)で見たものだ。
なぜ、タイレストランでベリーダンスショーなんだということは気にしないように。(2018年1月28日-横浜のタイレストランでベリーダンスの夕べ)
ドイツ人とタイ人の夫婦がやっていることなので、日本人には想像できないアイデアが浮かぶのだろう。(笑)
このような感じなのだが、今回はラッキー7、7回目のイベントというわけだ。
まあ、私は今度はいつ行くことになるかはわからないが、今回のイベントで出演されたメイーダ(Mayeda)さんの今後のスケジュールだけお知らせしておこう。
まずは、5月30日、水曜日と週のド真ん中だが、Mayeda Gypsy Showと銘打ったイベントがGypsy Bar Nico Ginza Tokyo(銀座)で開催される。
20時のオープンで、ショータイムが20時45分から、料金は3,000円のようだ。
次が、6月5日、これも火曜日とサラリーマンには厳しい日程かもしれないが、Silk Road Cafe(錦糸町)で開催されるベリーダンスショーがある。
18時30分のオープンで、ファーストステージが19時45分から、セカンドステージが20時45分から、料金は事前予約で2,500円のようだ。
錦糸町の方は、2,000円のプラスで飲み放題コースもあるようなので、興味がある人は行ってみるといいだろう。
2018年3月に行ったアメリカ・メキシコ・ボリビア旅行の最終日、私はMy Global 留学が主催したボリビアツアーで一緒だった方と、マイアミビーチでプチ打ち上げ会を行った。
本隊グループは、出発直前になって予定が変更になり、シカゴ(Chicago)での宿泊となったので、ボリビア合流組の3人だけで打ち上げをしたわけだ。
場所は、私が事前調査済(!?)のリンカーン・ロード・モール(Lincoln Road Mall)、ここはマイアミのサウスビーチ(South Beach)にある繁華街で、レストランやショップが多く集まり、治安も良好なので、最後の晩餐にはピッタリの場所だった。
ボリビアのラパス(La Paz)からのアメリカン航空(American Airlines)922便がマイアミ国際空港(Miami International Airport)に到着したのは午後4時半過ぎ、私たちは予約してあったマイアミ・インターナショナル・エアポート・ホテル(Miami International Airport Hotel)に投宿した。
夕食は空港内で食べるのではなく、私がボリビアツアー前に立ち寄ったサウスビーチ(South Beach)に行こうということになり、空港からマイアミ・ビーチ・エアポート・フライヤー(Miami Beach Airport Express)という150番のバス(2.25ドル=240円)で向かうことになった。
このバスは、基本的に20分に1本あるので、順調にいけば、ビーチプロムナードでサンセッットが見られる極めてロマンチックなシチュエーションになるはずだったのだが、1時間も空港バスターミナルで待ちぼうけを食らった大幅な遅延で、それが叶わなかったのは残念だった。
そして、私たちはリンカーン・ロード・モール(Lincoln Road Mall)の中をしばらく散策した後、リオ・ステーション・グリル(Rio
Station Grill)というブラジル料理の店に入った。
そこで、頼んだメインディッシュはステーキとシーフードがミックスになったディナー、最後の晩餐に相応しい美味しい料理で、お酒もビールに始まって、モヒートを頼み、おしゃべりを楽しんだ。
何といっても、ボリビアの食事に食傷気味だったのと、ウユニ(Uyuni)やラパス(La Paz)では高地であるがゆえにお酒を控えていたので、マイアミで思う存分食事を楽しめたのは良かった。
さて、ボリビアの物価が安かったのと、ツアー最後の晩餐ということで、このときはあまり気にならなかった高額のディナーなのだが、帰国してレシートを再点検すると、なかなか衝撃的だった。
これは、このレストランだけでなく、マイアミビーチのすべてにおいてそうだったのだが、表示された商品価格に対して、税金が9%かかり、さらに、ファーストフードなどの店を除いて、サービス料(チップ相当)が18%、合計27%のチャージが追加でかかっているのだ。
この日のディナーに関していえば、料理と酒は3人分で215.5ドル(23,372円/為替レートはクレジットカード請求時の1ドル=108.453円)、税金が9%で19.39ドル(2,103円)、これにサービス料(チップ相当)が18%で38.79ドル(4,207円)かかる。
合計で273.68ドル(29,681円)、これに私たちはチップを上乗せ(する必要なかったが)して、切り上げ300ドル(32,536円)払った。
この計算は、私が一人でいた3月6日と7日の食事も同じだったので、マイアミでは外食をすればお金に羽が生えているように飛んでいくということだ。
上述したようにファーストフード店は、サービス料(チップ相当)の18%はかからないが、それでもピザとオレンジジュースだけで、税込み14.61ドル(1,550円/為替レートは1ドル=106.1円)かかったことは、私にとって大きなショックだった。
それがマイアミビーチでの最初の外食(ランチ)で、夕食でアルコールを付けたら、いくら取られるのだろうかという懸念は数時間後に現実のものとなった。
何しろ、マイアミビーチに1週間滞在したら、それだけで1月に行ったタイ旅行の総額が賄えそうだからだ。
私は2015年9月のクロアチア・イギリス・マレーシア旅行の途上で立ち寄ったロンドンでも思ったことだが、再度書いておこうと思う。
外国メディアの記事にあるような世界主要都市の物価比較など何の参考にもならないことがこれでわかるだろう。
2013年6月16日付のコラム「Tokyo高い!はいつになったら是正されるか」で紹介したCNNなど外国メディアの記事は、トランプ大統領流に言えばフェイクニュース(fake news)なのだ。
さもなければ、私がヒルトン名古屋で見たように(2014年2月4日-自由人を目指す会 IN 名古屋)、外国のエグゼクティブが英語の通じる高級ホテルのレストランでランチを食べて高いと言っているのを取材したに過ぎない。
しかしながら、私はこうも思った。
2017年10月25日付のキャリコネニュースで紹介されていた「GACKT、飲食店のブラック企業化について『価格設定と人件費のバランスに問題』と指摘 『昼食が800~1000円は正直おかしい』」というのが正論だとすれば、マイアミビーチの食事代は高いとはいえ、先進国のサービス業従事者がまともな賃金をもらえる水準にするには致し方ないのかもしれないと・・・
リオ・ステーション・グリル(Rio Station Grill) |
去る5月12日、kimcafeさんの主催で、ヤムの会オフ会がタイフェスティバルの東京会場(代々木公園)で行われた。
参加者は、主催者のほかには、ヒョウちゃん、スクムビットさん、じんさん、そして、紅一点のtrintrinさんに私といった案配で、今年で19回目を迎えるタイフェスのうち、ここでヤムの会オフ会が開かれるのは何と7回目だそうだ。
もはや恒例と言ってもいい感じなのだが、私が彼らのオフ会に最初にお招きいただいたのも2014年のタイフェスのときなので、このイベントには少なからず縁があるのだろう。(2014年5月18日-タイフェスティバルオフ会 by ヤムの会)
元々、旅ブロガーの集まりだったのが、最近ではタイカラオケのマラコー(Marako)に行くのが定番になっているようで、この日もタイで流行っている歌をガンガンかけて、いい雰囲気の中でほろ酔い気分に浸っていた。
ところで、この日は天気も良く、絶好のビール日和となったのだが、特筆すべきなのは、表題にもあるようにびーむ先生こと、ピートン・シッタラット(Peethong
Sittarut)さん(2014年3月3日 タイランドハイパーリンクス-びーむ先生プロフィール)、私たちのいた席の隣に突然現れた彼女は、オトコどもの視線を一点に集めるようなオーラを放っていた。
私が、おお~すげ~タイ美人がいるじゃねえか、と思った瞬間に、kimcafeさんたちは、「おお、びーむ先生だ!」と言い、まるで友人にでも会ったかのような声を出していた。
そう、私は全く知らなかったのだが、彼女はタイ好きのオトコたちの間では有名な人だったらしいのだ。
そして、少しぐぐっただけで、動画や画像のオンパレード、おまけに彼女は語学の才能も素晴らしいようで、「かわいすぎるタイ人日本語教師 びーむ先生インタビュー(2014年3月3日 タイランドハイパーリンクス)」という記事がヒットした。
そんな彼女と一緒に写真を撮れるチャンスなど滅多にない。
ツーショット写真は無論のこと、タイ好きおやじ with びーむ先生といった写真もバッチリ、kimcafeさんのブログの表題なんぞ「ビーム先生降臨!ヤムの会@タイフェスティバル2018」だからね。(笑)
さすがに、ヒョウちゃんは冷静、でも「タイフェスティバル2018報告」って、まるで事業報告書の表題だね。
それにしても、こんな美人に語学を教えてもらえるなら、今すぐタイ語学校に行っちゃおうかな。(笑)
最後になるが、タイフェスの会場でビールやつまみの買い出しをしている最中に一緒に写真を撮ってもらった美人たち、彼女たちは8月4日と5日にお台場で開催されるS2O Japan タイ発、世界一のずぶぬれ音楽フェスの宣伝のために来たそうだ。
要は、タイのソンクラン(Songkran)のミュージックフェス版とも言うのか、興味がある人は「タイ現地日本人が語る激アツフェスの全貌!!美女が濡れる!?」でも読んで予習しておくといいだろう。
もし、タイのソンクラン(Songkran)を現地のクラブで参戦した方はそれと同じかと思えばいいのだろうか。(S2O Songkran Music Festival Bangkok 2018!)
場所柄、イベントのことを知れば、外国人の参戦も多そうな気がするね。
およそ1か月ほど前に発売された2018年4月24日号のNewsweek (ニューズウィーク日本版) の特集記事は、技能実習生残酷物語だった。
外国人技能実習生を取り巻く労働環境は、日本のマスコミが頬被りしてほとんど報道しようとしないが、その実態は現代の奴隷制とも言える酷いものだ。
事実、2016年11月23日付のBUZZAP!(バザップ!)の「完全に奴隷扱い、外国人技能実習生受入機関の国別比較採点表「国別の介護技能実習生のポテンシャル」が絶句ものの酷さ」という記事で紹介された、技能実習生受入機関の国際事業研究協同組合が公開した「国別の介護技能実習生のポテンシャル」は奴隷の採点表と酷評されて非難を浴びた。
そして、日本のマスコミの数少ない報道のうちの一つが、2017年12月12日にテレビ東京で放映された「ガイアの夜明け『"絶望職場"を今こそ変える!』」で、その内容は視聴者に大きなショックを与えた。
この番組では、岐阜県内にある縫製工場が、外国人技能実習生に違法な長時間労働を強いていたことが報じられ、その会社への発注企業だったことが判明したジャパンイマジネーションが非難を浴びたが、当然のことながら、外国人技能実習生の労働環境を取り巻く問題はこの一社に留まらないだろう。(2017年12月18日 キャリコネニュース-大炎上した「セシルマクビー」運営会社が外国人実習生問題で声明 「不適切な人権労働環境のもと製造されていたとすれば、誠に遺憾」)
日本は先進国で法治国家だと思っている多くの人にとって信じがたいことだが、実習期間中の外国人は、どれだけ危険で劣悪な環境の職場であっても、事実上、職業と住居選択の自由はない。
出入国管理及び難民認定法別表第一の二に規定する「技能実習」の在留資格は、外国人の技能実習の適正な実施及び技能実習生の保護に関する法律(技能実習法)第2条に規定する企業単独型技能実習生か、団体監理型技能実習生であり、実習を実施する日本側の企業等との雇用契約が結ばれていることが前提だからだ。
また、通常、外国人技能実習生の多くは出国前に多額の借金を背負い、日本に来てから給料をその返済に充てる年季奉公のような労働を強いられるという。
従って、彼らが実習先の職場から逃げ出したい場合は、金と時間を無駄にするのを承知で帰国するか、日本国内の別のところで不法就労するしかないというわけだ。
それゆえ、国連人権委員会(United Nations Human Rights Committee)やアメリカ国務省(在日米国大使館-2015年人身売買報告書 英文:2015 Trafficking in Persons Report)からも日本の外国人技能実習制度(TITP/Technical Intern Training Program)は現代の奴隷制だと非難されている。(イエズス会社会司牧センター 日本の“奴隷”労働制度 ~国際貢献という欺瞞~ 英文:Japanese System of Slave Workers - A Fraud of International Contribution 2014年6月18日 NewSphere-79%が労働法違反・・・日本の「外国人技能実習制度」に海外から批判 “搾取的”と米国務省も報告 Reuters on June 12, 2014 - Special Report: Foreign interns pay the price
for Japan's labor shortage)
私がこの問題のことを知ったのは、2017年11月22日付の「エストニア共和国から愛をこめて」のコラム「『日本の外国人奴隷の真実』を伝えるドキュメンタリーが155万回再生」だった。
これを読んだ瞬間に私が思い浮かべたのは、2015年7月9日付で私が掲載した「日韓関係の新たな火種になりかねないUNESCO世界遺産登録の結末」だ。
このとき私は、戦前の徴用工問題は従軍慰安婦問題と並んで韓国が持ち出した外交カードという見方をしたが、今回の外国人技能実習生問題は紛れもない事実だ。
社畜批判ブログを書いているatusi氏が自身のコラムで「いい扱い受けてないと会社に愛着なんぞ湧くわけがない。」(2016年8月30日 お前ら、社畜で人生楽しいか?-愛社精神や忠誠心は必要ない!会社に尽くすのが不要な理由を語る!)と言っているが、そのようなものを持ち出すまでもなく、誰もが自分に対して奴隷的扱いをした人や組織に親しみを感じるわけがない。
今後、特に外国人技能実習生が国籍別で多いとされている中国やベトナムで(国際研修協力機構-技能実習生・研修生統計)、この問題が火を噴いたとき、今まで日本人に親しみを持ってくれていた東南アジア諸国の親愛感情が吹き飛ぶ可能性だってあるだろう。(参考:2017年10月29日 共同通信-外国人実習生の被害を映像で告発 横浜の支援医師がベトナム取材 Japan Times on October 30, 2017 - Yokohama doctor likens Japan's foreign vocational trainee system to 'slavery')
いつになったら、日本政府はこれらのことも含めて、労働市場全体の健全化のために仕事をするのだろうか。
一方、ここ数年、日本人の中には韓国の従軍慰安婦カードを使った外交に対して、日本政府は有効な反撃を加えるべきだと言っている人も多い。
しかしながら、米国政府が日本に対して「強制労働の事案は、政府が運営する外国人技能実習制度(TITP/Technical Intern Training
Program)において発生している。この制度は本来、外国人労働者の基本的な産業上の技能・技術を育成することを目的としていたが、むしろ臨時労働者事業となった。(Cases
of forced labor occur within TITP, a government-run program that was originally
designed to foster basic industrial skills and techniques among foreign
workers, but has instead become a guest worker program.)」と指摘している状況下で、韓国の従軍慰安婦カードに対する有効な反撃が国際社会においてできるとは思えないのだ。
それにも増して、将来的に韓国から戦前の徴用工問題を外交カードにされたとき、日本政府は中国人やベトナム人の外国人技能実習生問題とタイアップされてサンドバックにされる可能性もあるだろう。
事実、独学で学んだ日本語でニューズウイーク誌の取材に答えた範博文(Fan Bo Wen)という中国人はこう言ったという。
「技能実習生制度は、日本政府が途上国の貧しい若者をだまして、安い労働力として使い捨てるための制度だと思った。あの1年半は自分の人生で最悪の時間だった。」
麻生太郎内閣当時、出入国管理及び難民認定法及び日本国との平和条約に基づき日本の国籍を離脱した者等の出入国管理に関する特例法の一部を改正する等の法律(平成21年7月15日法律第79号)の成立によって確立された外国人技能実習制度に対し、日本弁護士連合会が第二次安倍晋三内閣成立後の2013年6月20日に「外国人技能実習制度の早急な廃止を求める意見書」を田村憲久厚生労働大臣と谷垣禎一法務大臣に提出して早5年、主として、日本の中小企業は人手不足から禁断の果実に手を付け続けているが、私はそのツケを払わないといけない日が来るような気がしてならない。
まして、2016年11月28日に成立した外国人の技能実習の適正な実施及び技能実習生の保護に関する法律(技能実習法)は、日本弁護士連合会が要望した外国人技能実習制度を廃止するどころか、恒久化するための法律だ。
それに加えて、コンビニ業界で技能実習生の受け入れなど始まったら、おそらく日本社会は麻薬中毒患者のように取り返しがつかないことになるだろう。(2017年12月13日 現代ビジネス-コンビニ業界が低賃金の「外国人技能実習生」を欲しがるホンネ)
私たち消費者も日本のサービスや商品が安いと言って喜んでいる場合ではないのかもしれない。
去る5月10日付の国際ニュースで、マレーシア連邦下院選が投開票され、マハティール・モハマド(Mahathir Mohamad)元首相が率いる野党連合・希望連盟(PH/Pakatan
Harapan alliance)が勝利し、92歳で首相に返り咲くことになったことが報じられた。(2018年5月10日 BBC Japan-マレーシアで政権交代 マハティール元首相の野党連合が総選挙勝利 BBC on 10 May 2018 - Malaysia election: Opposition scores historic victory)
マハティール元首相と日本との関わりは、1992年10月14日に香港で開催された欧州・東アジア経済フォーラムにおける「もし日本なかりせば演説」 「原文:Towards a prosperous future (PDF)」があまりにも有名なところだ。
時は宮澤喜一首相の時代、このときの日本はまさにアジアのリーダーとして輝いていたときだ。
このときから10年後、2002年12月12日、小泉純一郎首相の時代、彼は日本で「東方政策20周年-グローバル社会の中における日本の課題(原文:Look East Policy - The Challenges for Japan in a Globalised World)」という表題の講演をした。
「日本は、従うのではなく自らが先導する決心をすれば、多くのことがなし得る。先導されることではなく、先導することが、正にグローバル化した世界における日本の課題である。(It
can do many things if it decides not to follow but to lead. This then is
the challenge for Japan in a globalized world, to lead and not to be lead.)」
当時のマハティール首相は、政治も経済も混迷していた日本に対して、再びアジアのリーダーシップを取るように叱咤激励していた。
日本という国に対して大きな期待をしてくれていたのだ。
さらに言うなれば、彼が政界からの引退を表明するのと前後して出された本は「立ち上がれ日本人」という本で、これ以外にも日本に対して提言をなした本が出版されている。
そして、2003年10月にマハティール首相が引退を表明したとき(2003年10月4日-マハティール首相の引退)、私はコラムの中で、数少ない親日家である彼の功績を日本政府やマスコミはほとんど評価することはないが、彼ほど日本が失われた10年と言われた中にあって「日本よ頑張れ!」と言ってくれた人はいないと思うと書いた。
中でも象徴的だったのは、1994年8月の村山富一首相の東南アジア歴訪の際、マハティール首相は、「日本が謝罪外交(apology diplomacy)を止め、アジアで平和と繁栄を促進するためにリーダーシップを取るべきである。(Japan
should stop its "apology diplomacy" and play a leadership role
to promote peace and prosperity in Asia.)」と述べたことだ。
しかし、残念なことに、当時の村山首相は元より、歴代の日本の首相は彼の忠告に耳を傾けようともせずに土下座外交を続け、当時から20年以上たった今でも、韓国から従軍慰安婦問題を盾に金をせびられ続けている。
当然ながら首相に返り咲くマハティール氏は、失われた平成時代の日本の政治・経済の有様を目の当たりにしているはずだが、首相に返り咲いた後も日本のことを気にかけてくれるのだろうか。
残念ながら私はそうならないような気がする。
要は見捨てられる可能性が高いということだ。
私は、2018年4月21日と22日で「JALダイナミックパッケージで行く関西の旅」と銘打った旅行を企画したときに、友人の吉田さんが講演する株式投資勉強会『なんとなくの投資から卒業する!!株を買う前に最低限チェックしたい3つのポイント』にも出席することを決めた。
このイベントはリーマンインテリジェンスの杉本さんが主宰しているもので、私も講師として参加させていただいたことがあるものだ。(2017年4月1日-金融セミナー講演初舞台 IN 大阪 2017年11月11日-ちゃんとリタイアして豊かな生活を実現する人生の選び方)
今回は生徒として参加したのだが、考えてみれば、私が吉田さんの話を聞くのは初めてで、今までは飲み会でしかご一緒したことがなかったのだ。
講演の内容は、ずばり、株の買い時売り時、株式投資の初級者向け講座ということだったが、あらためて復習になったことも多い。
要は、日本市場全体が追い風(上昇波動)のときに、業績の良い割安株を、上昇波動の入り口で買いましょうということで、どうやって投資候補銘柄の上昇波動の入口を探すかということについて、彼は、ヤフーファイナンスのテクニカル分析用多機能チャート(銘柄コード入力で表示、又は、各銘柄のページから中央下のリンクを辿る)を用い、週足チャートで15日移動平均線を使って分析する手法を私たちに伝授した。
これの表示のさせ方は簡単、「テクニカル」タブから「テクニカル選択」ダイアログボックスを表示させ、トレンド系の移動平均にチェック、表示/非表示の項目で移動平均1にチェック、パラメータを15にすればOKだ。
そして、この15日移動平均線より投資候補銘柄の株価が上にあれば上昇波動、逆なら下降波動ということだ。
また、企業業績の判定については、会社四季報(有料:カブドットコム証券など口座を開設した証券会社によっては無料で見られるところもある)からチェックする項目として、売上、営業利益、配当のほかに
といったことを学び、実際の銘柄を使って確認してみた。
吉田さん曰く、こうしたトレーニングを続けて、自分に合った手法で利益を出し続けることが重要だとのこと、他人の正解や机上の正解が、貴方の正解になるとは限らないことを強調していた。
これから株に投資してみようという人は元より、今まで投資の結果が芳しくない人も参考にするといいだろう。
ちなみに、彼が講義をする次回のイベント(2018年5月13日 テクニカル分析勉強会~相場の転換を先読みする実践パターン分析~)もすでに満員御礼というので、今まで参加できなかった方は6月以降のイベントに期待してみよう。
2018年5月7日終値時点の日経平均株価週足と15日移動平均線 |
2018年3月に行ったアメリカ・メキシコ・ボリビア旅行の最大の目的地であったウユニ塩湖(Salar de Uyuni)、ここへMy Global 留学が主催したボリビアツアーに私が合流して行った理由の一つが、参加者全員でトリックアート(trick photography)を撮ることだった。
先月17日のコラム「ウユニ塩湖(Salar de Uyuni)で鏡張りの絶景を見た」でお見せした数々の絶景も素晴らしいものがあったが、ここで紹介するトリックアートは全員参加型のアクティビティなので、グループツアーで行った価値が一番見出せるものではなかったかと思う。
ウユニ塩湖のツアーは、一人旅で行ったとしても、訪問先の旅行会社のスタッフが適当な人数配分になるように調整してくれるので、全くの単独参加ということにはならず、特に日本人が多く参加する穂高マウンテン(Hodaka Mountain)だと、ピークシーズンに行けば同胞と参加できるチャンスもそれだけ多くなるという。
絶景の写真だけであれば、同行するガイドも心得ているので、それなりに素晴らしい写真を撮ってもらえると思うが、グループで演じるトリックアートのアクティビティまでやってもらえるかどうかは定かでない。
私たちがツアーガイドに撮ってもらったこれらの写真、3月16日のトリックアートの撮影中に天気が崩れたため、17日も追加料金(参加人数は総勢6名のため1人当たりUS33ドル/3,500円)を払い、オプショナルツアーを組んでもらってまで私たちはウユニ塩湖に通い続けた。
日本人にとっては、一生の中で一度しか行けないかもしれないボリビア旅行、だからこそ、チャンスはすべてものにしたいという鬼気迫るものがメンバーの全身から感じられた旅行でもあった。
そして、私たちに同行してくれたメッシ(Messi)と呼ばれたボリビア人ガイド、彼の撮影技術抜きにして、これらの素晴らしい写真や動画の存在はなかったかもしれない。
ところで、ウユニ塩湖(Salar de Uyuni)は富士山と同じ標高約3,700メートルに位置するため、高山病(altitude sickness/mal
de montaña/soroche)のリスクが常につきまとう。
もし、行かれる方がいれば、渡航前には、高山病の予防-外務省:ボリビアの医療事情や、英語サイトになるが、UK's National Health Service (NHS) - altitude sicknessをお読みになって、現地で予防薬を購入されるほか、ホテルで提供されるコカ茶を飲んでおくといいだろう。
今年に入って早々に行ったタイ旅行、その目的は、旅友とのオフ会と、4月が有効期限だったカシコン銀行(Kasikorn Bank)のキャッシュカードの更新のためだった。
キャッシュカードに有効期限があるというより、付帯されているデビッドカードの有効期限なのだが、私はタイの居住者でないため、手続き書類や新しいカードが登録住所(便宜上、バンコクのサービスアパートメントにしてある)に送られてきても困るので、インターネット上の情報を確認してみると、どうやら支店の窓口に行けば更新手続きができると書かれてあったので、1月のタイ旅行の際にやってみた。
私が向かった支店は、サイアム・パラゴン(Siam Paragon)の中にあるサイアム・パラゴン支店(Siam Paragon Branch)、BTSのサイアム駅(Siam Station)直結で、しかも、営業時間が毎日11時から20時なので、昼間の時間帯なら終業時間を気にせずに訪問できるからだ。
それに、支店窓口での手続きは待ち時間が長かったことを除けば、極めてスムーズで、外国人に対しては英語でやり取りしてくれるので、ほとんど苦労することはなかった。
ところで、2013年7月に行ったときに、日本語対応窓口もあったバンカピ支店(Bang Kapi/Sukhumvit 33 Branch)は、今も日本語でやり取りしてくれるのだろうか。
さて、この手続きは、タイの居住者であれば、スマホのアプリを使って新しいカードを申請すれば、1週間ほどで自宅に届くと書かれている。(Kasikorn Bank - Self issuing a new debit card simply via K PLUS)
当然ながら、2週間ほどタイに長期滞在する予定があれば、サービスアパートメント宛に送ってもらうこともできるから、やってみる価値はあるだろう。
私が今回もらったキャッシュカードは、クレヨンしんちゃん(Crayon ShinChan)の図柄が入ったもの、有効期限は2022年8月になっているので、それまでは紛失しない限り、このカードを使うことになる。
銀行のウェブサイトを見る限り、今ではこのカードを発行していないようなので、私が入手したのは貴重な1枚(!?)ということになる。
今回の手続きでは古いカードは回収されずに、私の手元に残ったのだが、これも4年後には記念に残せるのだろうか。
先月の国会で、国際観光旅客税法案が可決成立し、1992年の地価税法以来、27年ぶりに新税の導入がされることが決まった。
この税金は、原則として、2歳未満の子どもと、24時間以内のトランジット客を除いて、2019年(平成31年)1月7日以降に日本から出国するすべての旅客から千円ずつ徴収するもので、基本的に航空券代などに上乗せされて払うことになっている。
産経新聞の記事ではその使い道について、「出入国時の安全体制強化に向けた顔認証ゲートの導入などに充てる方針だ」と書かれているが、財務省の国際観光旅客税法案の概要にはそんなことは一言も書かれていないし、出入国審査を所管する法務省がこの案件に関わっているとは思えない。
事実、出入国審査強化については、2018年度の予算折衝の案件で、国際観光旅客税法の成立の可否とは関係なく、予算計上がされている。
私に言わせれば、2016年9月25日付のJAPAN styleに掲載された「『観光立国』への課題 入国審査待ちで訪日客が長蛇の列」に対処するのは急務なので、そういった予算計上は妥当だと思うが、政府は新税をそういった経費に充てる気はあるのだろうか。
ここで、国土交通省が2月2日に発表した国際観光振興法改正案(外国人観光旅客の旅行の容易化等の促進による国際観光の振興に関する法律の一部を改正する法律案/新:外国人観光旅客の来訪の促進等による国際観光の振興に関する法律)(参考:衆議院提出法案)の第12条第1項には、「政府は、国際観光旅客税の収入見込額に相当する金額を、国際観光振興施策(国際観光旅客の円滑かつ快適な旅行のための環境の整備に関する施策、我が国の多様な観光の魅力に関する情報の入手の容易化に関する施策並びに地域固有の文化、自然その他の特性を活用した観光資源の開発及び活用による当該地域における体験及び滞在の質の向上に関する施策をいう。)に必要な経費に充てるものとする。」と規定されている。
一見して、新設された国際観光旅客税の使途を見ると、大枚をつぎ込んだ揚げ句に破綻が続出しているクールジャパン戦略の二の舞を演じるのではないかと思ったのは私だけではあるまい。
要は、霞が関の官僚と彼らと結託した者たちでいくらでも無駄遣いができる打ち出の小槌と化す危険性が十分にあるのだ。
実際のところ、クールジャパン戦略に関しては、ウェッジ(WEDGE)の記事「『クールジャパン』×『地方創生』の驚くべき”惨状”(2016年11月21日)」や、「成果なき『官製クールジャパン会社』の信じ難い実態(2016年11月28日)」、「『壊滅状態』のクールジャパン戦略につけるクスリ(2016年11月30日)」と散々たるものだ。
穿った見方をすると、クールジャパン戦略の失敗のツケを新税で賄おうとしているのではないかとも思えるほどだ。
そうでなければ、新税の使途目的に書かれていることは、基本的に民間企業にやらせるべきであって、新税を創設して政府がおっとり刀でしゃしゃり出ることではないからだ。
一方で、私が2017年8月20日付で掲載した「外国人観光客誘致による地方再生には外国語情報の充実が不可欠だ」で指摘した観光地に関する外国語情報を充実させることや、地方の公共交通機関網の連携強化こそ、新税の使途に叶った使い道だと思うのだが、官公庁の役人のメンタリティからすると、私はそういうことに使われるかどうか怪しいと思っている。
日本の場合、政府に限らず、地方自治体、今や企業までもが有用な人材に金を出し惜しむのは習い性だからだ。
私が表題で書いた「日本の出国時に徴収される千円の国際観光旅客税はドブに捨てられるのか」というのが現実のものとなったとき、日本は観光立国への道も諦めなければならないだろう。
国際観光振興法が成立 出国税の使い道、3分野規定 (2018.4.11 産経新聞) |
来年1月に徴収を始める国際観光旅客税の使い道などを定めた国際観光振興法が10日、衆院本会議で与党などの賛成多数により可決、成立した。 新税は、訪日外国人旅行者や日本人から出国時に1人千円を徴収。 使い道として「快適な旅行のための環境整備」「体験型観光の満足度向上」「日本の魅力に関する情報発信強化」など3分野を規定した。 このほか、鉄道など公共交通事業者の努力義務として、公衆無線LAN「Wi-Fi(ワイファイ)」の整備やトイレの洋式化を追加。電子決済システムの導入や、定額で乗り放題となる周遊パスの発行なども促すとした。 同法の施行日は当初4月1日とされたが、森友学園文書改竄(かいざん)問題などの影響で国会の審議が遅れたため、参院で「公布の日」に施行すると修正し衆院に差し戻し再び採決。 政府は月内にも公布、施行する方針だ。 政府は東京五輪・パラリンピックが開かれる平成32年に訪日客を4千万人、消費額8兆円とする目標を掲げており、新税の財源を活用し地方への誘客を強化する。 |
来年1月7日から出国時に1000円 国際観光旅客税法が成立 出入国の安全強化財源に (2018.4.11 産経新聞) |
日本からの出国時に1人千円を徴収することを定めた「国際観光旅客税法」が11日の参院本会議で可決、成立した。 平成31年1月7日の導入予定で、30年度予算では60億円、31年度以降では年430億円の税収を見込む。 税収は出入国時の安全体制強化に向けた顔認証ゲートの導入などに充てる方針だ。 旅客税は2歳以上で航空機や旅客船で出国する人から運賃に上乗せするなどして徴収する。 乗員や乗り継ぎ客、2歳未満の子どもなどは対象外。旅客税の使い道などを定めた国際観光振興法は10日に成立した。 |
出入国審査強化に163億円=2018年度予算折衝 (2017.12.18 時事ドットコム) |
2018年度予算案に関する上川陽子法相と麻生太郎財務相の18日の折衝で、出入国審査体制の整備に163億円を計上することが決まった。 2020年東京五輪・パラリンピックに向けて訪日外国人が増えると予想されることを踏まえ、邦人の帰国手続きに導入した無人の「顔認証ゲート」の配備を拡大。 テロ対策も強化する。 |