私の持っているイメージではインドの女性はもっと慎み深かったような気がするが、最近ではこういったことをやるようになってきたのだろうか。
よく欧米では、毛皮に反対するグループが裸でデモをやっている光景がニュースになるが、インドでは犯罪者の逃亡幇助に一役買っているらしい。
ただ場所がインドということ、記事は裸身をさらし、とあるが果たしてどこまでやるのだろうか？
男としては興味があるところだが、慎み深い仏教国のこと、全裸とかでなく、「胸チラ」ぐらいな気がしないでもない。
それでも裸に免疫のない国では効果があるのだろうね。
日本も昔はそうだったような気もするが・・・今ではこんなに大胆に
ちなみに、こういうところで、必死に原題の記事を探すと時事英語の勉強になったりもするんだよ。
|
不法伐採の一味逃がすため、警官の前で女性「ヌード」に |
| 【ニューデリー】 インド東部、ジャルカンド州の森林地帯で、樹木を不法伐採するグループ人員の現行犯逮捕を阻止するため、一味の女性が現場に到着した警官の前で「裸身」をわざとさらし、注意をそらす手口が増えていることが分かった。地元のヒンドゥスタン・タイムズが28日伝えた。 裸になる女性には、一味から金をもらう「プロ」も含まれるという。 地元の森林保護局のスタッフは、「この妨害行為はますます目立っている。彼女たちに対応するのは本当に難しい」と頭を抱えている。 インドの森林面積は、不法伐採のはびこりで、過去数十年間、減少が激しい。不法伐採が見付かった場合、禁固１年などの刑が言い渡される。 |
| Women stripping in Jharkhand forest to foil police (June 28, 2005 - Express India) |
|
NEW DELHI (Reuters) - Women in an eastern Indian forest are stripping naked
to distract police and to help a criminal gang avoid arrest while illegally
chopping down trees, the Hindustan Times reported on Tuesday. |
最近は当コラムに書くようなネタがないな～と思いながらネットサーフィンしていたらこんな記事があった。
はっきり言おう。
これを決めたJR西日本の幹部、あるいはこういうことを要求した奴（女）はクズだ。
日本では何か事件があると、その関係者が主催するイベントや行事を「自粛」するのが、さもケジメのような意味で捉えられ、あるいは一部のバカがそういうことを喚きたてる傾向があるが、そのような行事を楽しみにしていた人の思いをどうするのか、という視点がいつも欠けていることに憤りを覚える。
代表的なのはミスコンテストだ。
特に自治体が関係するんなんていうと、金切り声をあげて反対する勢力があり、そのおかげでこの手のイベントは激減した。
特筆すべき観光資源のない自治体にとって、こういうイベントはメディアにPRできる唯一の舞台かもしれないのだ。
安易な二番煎じ、あるいはマンネリ化したイベントは金の無駄というのも事実だが、とにかく人に（それがメディア関係者だけでも）来てもらい、注目してもらうことが第一と思って頭をひねっている関係者も多いのだ。
もはや国家、地方自治体、あるいは企業を問わず、日本中がアイデアを競い合わなければならないのだ。
カジノだろうがストリップだろうが、外国からも観光客を呼ぶためには、奇麗事を言っていられる時代は終わったのだ。
確かに鉄道事故や組織の不祥事は重い出来事である。
しかし、必要なのはきちっとした後始末であって、ほとんどこじつけのような行事の自粛はそのために準備してきたスタッフの労力と金の無駄と知るべきだ。
日本ではあまりにもこういうバカげたことが多すぎる。
それも組織のトップが基本的なことを忘れているからだ。
このことについて西成のある串カツ屋のオヤジは明快に言い切る。
「利益をもたらす者だけがお客様だ！」
そういった意味では、商売のジャマをする奴は客ではないのだ。
| JR西、今夏の「SL北びわこ号」は中止…事故で自粛 (2005.6.28 夕刊フジ) |
| JR西日本は27日、尼崎脱線事故を受けたイベント自粛の一環で、滋賀県の北陸線を走る蒸気機関車(SL)「SL北びわこ号」の今夏運転を取りやめることを明らかにした。 今年8月で初運転から10周年を迎える人気列車。 「SLを観光の目玉に」という地元自治体の要請で、1995年から夏休みや連休などの行楽シーズンに運転してきた。 「ポニー」の愛称で親しまれる1939年製造の機関車「C56」が客車をけん引し、琵琶湖に近い米原－木ノ本間の22.4キロを往復する。 車窓から湖畔の景色を眺める観光客や、SL好きの中高年層や鉄道ファンらを楽しませており、昨年度は16日間走って計約1万1500人が乗った。ことしの秋、冬に運転するかは未定。 一方、「貴婦人」の愛称を持つ「C57」が山口線の新山口－津和野（島根県）間を走る「SLやまぐち号」は、事故後も通常通り運転している。 JR西日本は「運行計画が既に組まれているため」と説明している。 |
2004年の株式相場を彩った株式分割のマジックがいよいよ来年初頭に消滅するようだ。
このマジックとは、こちらの記事にあるように、株式分割後2ヶ月余りに渡って新株が市場に出回らないという「テクニカル的な需給ひっ迫状態」が生じることにより、値ざやを稼ごうとする動きが顕在化することで、今年はそういったマジックの化けの皮が剥がれたのか、ほとんどそういった動きが見られなくなった。
はっきりいってこれは日本市場だけの特殊事情だったと言えるだろう。
海外市場では、株式分割後の新株を2ヶ月も売れないなんていう規制はないからだ。
それもどうやら今年限りで終りになりそうだ。
そうなれば、本当に株式分割をする価値のある会社だけが残るので、安心して現物投資できる期待ができると同時に、カジノのジャックポット的な大当たりは少なくなるかもしれない。
しかしながら日本株投資の妙味はだんだんとなくなってきているようだ。
私も近いうちに来るであろう「下げ相場」に備えて信用取引口座を開いた。
これから秋口にかけて「空売り」の練習でもしてみようと思う。
そういったとき、セミナーで教わった騰落レシオなども役立つだろう。
俗に25日移動平均が120％を超せば「過熱ゾーン」で売り、70％を下回れば「底値ゾーン」で買いと言われるものだ。
最初は「空売り」に慣れないので失敗するかもしれないが、やっているうちにコツをつかめるだろう。
政府税調の動きなどを見ると、大竹愼一氏の言う「日経平均4000円時代が来る
それは株式分割のマジックが名実ともに消滅する来年がその序章となるかもしれないのだ。
| 株式分割と買収防衛策に新ルール ライブドア騒動で東証 (2005.6.22 朝日新聞) |
| ライブドアによるニッポン放送株買収を機に浮上した、株式分割や敵対的買収防衛策に関するルールの見直しを、東京証券取引所が22日発表した。ライブドアが企業買収の原資確保へ多用した株式分割については、株価の乱高下につながらないようにする規則を来年１月に新設。 企業が敵対的買収防衛を目的に新株予約権を発行する「毒薬条項」を導入しやすくするため、東証が徴収する発行料金を今年7月下旬から引き下げる。 株式分割については、分割した日（基準日）の翌日を「効力発生日」に定めるよう義務づける。 現在は分割をおこなった企業が、効力発生日を取締役会で自由に決められる。 新しい株券の準備に時間がかかるため、実際に交付される日（効力発生日）は約50日後。分割直後は数字上の発行株数に対して売買できる株式数が少ないため、ライブドアのように株価が急上昇し、株式交換による企業買収を有利に進められる例が出ていた。 東証は、株主から株券を預かる証券保管振替機構が、実物が届かなくても基準日の翌日に新株券を預かったとみなして預託残高を増やし、旧株券と同様に売買できる措置を導入する時期に合わせて今回の規則を設ける。 |
去る15日、タンパベイ・デビルレイズ(Tampa Bay Devil Rays)の野茂がとうとう日米通算200勝(200th career win - combined between Japan and the Major Leagues)を記録した。
2003年4月20日、野茂が大リーグ通算100勝をマーク（記事）してから約2年、まさにパイオニアに相応しい金字塔をまた１つ打ち立てた。
実のところ、私は大リーグ所属の日本人選手の中で野茂が活躍するのが一番嬉しいのだ。（2003年4月2日「今日の一言」）
野茂が大リーグへ行ったときは、イチローや松井秀喜のようにFAやポスティングシステムといった正規の移籍ルートがなく、すんなりと挑戦できたわけではなかった。
彼は1994年のオフの契約交渉にて「複数年契約」「代理人制度」を要求し、近鉄との交渉が決裂、彼は退団を決意するも、当時はそういったルールが確立しておらず、なかば近鉄から追い出されるように任意引退選手となってメジャーへ挑戦することになったのだ。
当時としては、選手が球団に楯突くことなどご法度。
（昨年の巨人の渡辺恒雄オーナーの選手会会長の古田に対する「たかが選手が」発言はその真骨頂だ）
マスコミなどの野茂へのバッシングは壮絶なもので、まるで不祥事を起こした人間のように罵しられた。
野球解説者の評価も一様に良くなく「無謀」な挑戦という声がほとんどだった。
今の日本球界の凋落はこの騒動のときから始まったという人もいるくらいで、今では日本国内でくすぶっている「お山の大将がはびこる」スポーツは、プロ野球、男子ゴルフ、大相撲を始めとしてファン離れが深刻化している。
その野茂が逆境に打ち勝ち、ロサンゼルス・ドジャース(Los Angeles Dodgers)に入団してトルネード投法で米大リーグに旋風を起こしたのは1995年。
「野茂マニア」という言葉ができ、日本選手で初めてオールスター戦に選ばれ、先発登板「労使対立の末のストライキでファン離れが目立った大リーグを救った」と評価された。
私は今、「世界が称賛!!伝説のニッポン人
海外など遠い夢だった過去において、世界で活躍した誇れる先人たちの偉大なる功績のガイドラインを書いたものだ。
例えば、ナチスからユダヤ人を救った杉原千畝、樋口李一郎、台湾で活躍した後藤新平や八田興一、インドでグリーンファザーと呼ばれた杉山龍丸などの物語だ。
こういった意味では、アメリカの大リーグ史の１ページを彼が飾ってもおかしくないだろう。
要するに、日本人メジャーリーガーの先駆となり、凋落の危機にあった大リーグ人気を回復させた功績は後世の人からきっと評価を受けるに違いないからだ。
おめでとう野茂投手、私はあなたの一ファンとして最大限の敬意とともにお祝いを述べたい。
これからも頑張って勝ち続けて欲しい。
関連サイト
今日の読売新聞で偽ヤフーのサイトを作ってフィッシング(Phishing)の詐欺を行なっていた会社員が逮捕されたという記事(PDF)があった。
また、6月10日にはIT Pro Securityのサイトで「フィッシングの標的になる前に、国内ユーザーは意識を高めるべき」という記事もあり、この件について取り上げてみようと思った。
2004年12月23日の「今日の一言」でも書いたように、フィッシング(Phishing)の詐欺に限らず、ネット上の犯罪に対して絶対的な防止策はないのだ。
また繰り返すが、基本的事項として、メールで貼り付けられているリンク先から直接個人情報を入力させるものは、すべて詐欺と思って構わないということに尽きるだろう。
特に、自分自身がサイト上で登録したアドレス以外に着信するメールは完全に詐欺である。
要は、オンライン取引の場合はトップページからアクセスして、セキュアーサイトに入るという警告のダイアログボックスが開き、そこから先に進んで初めて口座番号やパスワードを入力することになっているのだから、正規のメールなら、いきなりURLの表示があるのではなく、トップページへ誘導し、そこからの指示(direction)が示されているはずだ。
このことから自衛策は
IT Pro Securityの記事にもあるが、セキュアブレインの山村元昭チーフテクノロジーオフィサーによれば、日本の被害が少ないのは、「（フィッシングをやる）組織が日本の実情や日本語を知らないため」ということだが、実情を知れば、集中的に狙われる可能性があるという。
犯罪と、殺伐とした拝金主義だけアメリカナイズされる日本、私が書いたように「IT社会で一番便利になったのは詐欺師」かもしれないのだ。
詐欺師が一番好きなのは、「一から十までくん」、いわゆる何でも手取り足取りやってもらわないと気がすまない、それがサービスだろ！と言っているタイプの人間か、面倒くさがり屋なのだ。
つまり、「そういう方がいるから我々は飯が食えるのです」と言うのは旅行会社の添乗員だけではないことを覚えておいた方がいいだろう。
私はサラリーマンなので所得税も住民税も基本的には特別徴収（給与天引き）だ。
しかし、昨年はめでたく投資でサラリーマンとしては過分な利益を上げることができたので、所得税を余分に払い、住民税も特別徴収（給与天引き）だけでなく、普通徴収分の請求もきてしまった。
住民税の計算の関係で、サラリーマンは特別徴収（給与天引き）がメインになるそうなので、こちらの請求額は昨年の2割増し、逆に普通徴収分は思っていたよりもずっと少なかった。
こうなると月々の飲み代を減らさねば・・・ということになりそうだ。
ところで、私が、税金の支払いをこうしたのには理由があるのだ。
日本の証券税制が2003年（平成15年）中の売却（譲渡）分から変更になって、特定口座なるものができたりして、どうすればいいのかわからなくて証券会社の言うままにしている人も多いだろう。
しかし、日本に限らず、税金の申告で楽をさせてくれる場合は、たいていの場合、国にとって有利（納税者にとって不利）なのだ。
そうでなければ誰が人に楽をさせると思うか・・・というシビアな視点で物事は見ないといけない。
現在、証券投資口座の形態には3つある。
なお、特定口座の「源泉徴収」の有無は、その年の最初の株式売却までなら選択を変更できる。
| 口座の形態 | 譲渡益税 | 税金の申告 | 税務署への支払調書 |
| 特定口座 | 源泉徴収あり | 不要 | 提出されない |
| 源泉徴収なし | 年間取引報告書による簡易申告 | 提出される | |
| 一般口座 | 源泉徴収なし | 譲渡損益積み上げによる申告 | 提出される |
ここで私が取っているのは、特定口座で「源泉徴収なし」というものだ。
ほとんどの人は税金の申告なんか面倒だといって「源泉徴収あり」にしていないか。
これは一時流行った「金持ち父さん」流に言っても、キャッシュフローからいっても大失敗なのだ。
「金持ち父さん 貧乏父さん
一番最初に金を払うべきなのは自分の資産に対してだ、と・・・
そういった点でサラリーマンが一番最初に金を払う相手は他人（国＝源泉所得税）だ。
何も株式投資というリスクマネーに対する収益ですら、金持ちになるための法則から外れたことをすることはないだろう。
例えば、ある銘柄の売買で100万円儲けたとする。
「源泉徴収あり」の人は、10％の税金を引かれ、90万円しか手元に残らない。
「源泉徴収なし」の人は100万円まるまる手元に残る。
次の投資機会に際し、どっちがいいか言うまでもないだろう。
もちろん、特定口座で「源泉徴収なし」の場合でも、年間の取引の積み上げをする必要はないのだから、証券会社から送られてくる「年間取引報告書」を付けて申告するだけだ。
しかもサラリーマンの申告など国税庁の申告書作成コーナーで機械的に数字を入れるだけで済むはずだ。
住民税が（もしかすると金のなくなる）翌年に請求されるというデメリットを考慮しても、投資機会を逸するリスクの方がはるかに大きい。
そして、「源泉徴収」の有無にかかわらず、最終的に払う税金は理論上同じだが、大変面白いことを教えよう。
カブドットコム証券という証券会社がある。
ここは特定口座で買い入れた株を途中で一般口座に振替することができる。
何のメリットがあるのかと思うだろう。
ここで登場するのは、租税特別措置法第37条の11の2（平成13年9月30日以前に取得した上場株式等の取得費の特例）だ。
つまり、取得日がわからない株式の取得費の計算の特例だが、かの証券会社は、買った株式の特例取得費が、ポートフォリオ（残高一覧）からすぐにわかるようになっている。
要するに、2001年（平成13年）10月1日の株価の80％（特例取得費）の方が現在の株価より高かった銘柄を買った場合は、一般口座で売却することにより、自己に有利な取得費を選択できるため、節税が可能だということだ。
厳密に言えば税法上グレーゾーンだと思うが、そういう機能が証券会社にあることは、そういうテクニックを使えると割り切る必要があるだろう。
話は元に戻る。
特定口座の「源泉徴収あり」を選択するメリットのある人は、専業主婦や子供に扶養されている老親がヘソクリを使って株をやっている場合だけだ。
これらの人は、源泉分離課税の利点を生かし、いくら収益をあげても旦那や子供の扶養家族でいられるという家計全体のメリットを享受できる。
かつて預金の利率が高かった頃に預けた定期預金の利子がたんまりついても扶養控除に何の影響も及ぼさなかったことと理屈は同じだ。
それ以外は、毎年利益を上げ続けるというスーパー投資家にでもならない限り、税還付や損失繰越の申告をすることになるのだから「源泉徴収あり」を選択する意味がないのだ。
ここで注意しないといけないのは、ヘソクリ投資家がうろ覚えの知識で還付申告などしたら、場合によっては扶養家族を外され、怒り心頭、ボケ・カスと人に当り散らすことになるということだ。
要するに、赤字になった場合はともかく、株の譲渡益や配当はそのまま主婦らの収入に計上されるからだ。
何で3月に言わないんだって？
私がこんなことを知ったのは、最近そういう思いをしたという人がいるというのを人づてに聞いたからだ。
そういえば日経マネーの5月号の「税務署員覆面座談会」にも載ってるな。
奥さんが4万円還付を受けてニッコリしたら、旦那が12万追徴されたって・・・
財務省も人を罠に嵌めるような税制を作ったようで、いやはや何とも言えないですな。
今夜はやはりこの話題でいくべきでしょう。
3年前に日韓ワールドカップにどっぷりと浸かった私としては・・・
とりあえず、日本代表のドイツへの一番切符(the first to qualify)ゲット、おめでとう！
今夜タイ・バンコクのスパチャラサイ国立競技場(Supachalasai Stadium)で行なわれた2006年ドイツワールドカップ(2006 FIFA World Cup Germany)アジア地区最終予選で、日本が北朝鮮を破って見事にワールドカップ出場を果たした。
本来はホームゲームであった北朝鮮に課された無観客試合のペナルティのために、前半はまるで練習試合のようにかったるい試合で、まさかこのまま引き分け？なんてことも思ったりもしたが、後半に柳沢と大黒のシュートが決まって、歓喜の勝利と相成った。
FIFAのサイトにもさっそくニュース(Japan the first to qualify)が載っているな！
いやはや、日本人として素直に嬉しいものだ。
私が感心しているのは、バンコクまで応援に行ってしまったサポーターだ。
スタジアムに入れる可能性はゼロなのに、試合中ずっとスタジアムの周囲で応援していて、テレビを通じても彼らの声援は聞こえたのだ。
もちろん、国立競技場のパブリックビューイングも大勢のサポーターで埋め尽くされていたようだ。
そこまで入れ込むことができるのは大したものだ。
私だったら国立だったら行くかもしれないが、さすがにバンコクまでは行かないな。（笑）
来る8月17日、最後のホームのイラン戦はきっとW杯出場に花を添える勝利を飾ってくれることだろう。
そして目標はＷ杯優勝と言いたいところだが、あまりにもおこがましいので（笑）、決勝リーグでの初勝利ということになるかな。
で、そのW杯チケットなのだが、それゆけ個人旅同好会のメンバーが、こちらのサイトで取れるのでは？という情報を提供してくれた。
Euroteam - World Cup 2006 tickets Germany
でも高いよね。ダフ屋がやってるみたいにね。
ということで、頑張れNIPPON、せめてスポーツの分野だけでも明るい話題を提供し続けてくれ！
緊縮財政の名の下で削減される経費の中で、一見すると誰の利害にも関係ないと思われているのか、図書館の予算が減額されているということがニュースになることは極めて少ない。
しかし、良書を読むというのが知性を育む上で重要なことだと認識している人は少なくないのだ。
そういった意味で最近の図書館予算の減額は寂しいものである。
確かに、本の著者からすれば新刊本が図書館で買われるということは売れ行きに影響することかもしれないが、街の本屋は活字離れと心ない万引きの被害で次々と廃業に追い込まれているのだ。
地方によっては公立図書館ぐらいしか本が置いてあるところがないというのも珍しくはないだろう。
また、本を読まないことによって、簡単な言葉の意味もわからない人や、文章を読むことすら面倒だ、と言って逆切れする人が増えている。
せめて次代を担う子供たちの多くはそうでないように願いたい。
そのためにも街の本屋が消え行く今、図書館という知的インフラを維持するための努力を惜しまないで欲しい。
しかしながら、知人曰く、公立図書館では、最近は本を借りたまま返しに来ない人ばかりでなく、雑誌などは中の記事を切り抜きしたり、書き込みしたりすることなどザラで、万引きする者すら絶えないという。
その損害額は年間で数百万単位に上ることもあるという。
これが予算の削減に繋がっているかもしれないとも言う。
かといってセキュリティシステムを導入するにも金がないという二重苦にあえいでいるらしい。
心ない一部の不心得者のためにほかの人が迷惑しているのだ。
私が思うに、経費削減で本の購入費が減っていくというなら、マスコミやネットで盛んにPRされているようなベストセラー本は、図書館になど置かなくてもいいのだ。
利用者（納税者）の意思としては、そういった本のリクエストが多くなるだろうが、ベストセラー本が必ずしも良書とは限らないし、移り気な日本人の性格からするとブームが去った後のそういった本の運命は押して知るべしである。
また、こういった本は、アマゾンや楽天などのネット販売で新刊を購入するのも、ブックオフなどの中古書店やオークションで購入するのも流通度が高いので、入手しやすいのだ。
むしろそういったところで入手しにくい専門誌や硬派のものなど、潜在的な良書の発掘のために予算を使ってもらいたいものだ。
最後にアメリカでは図書館にインターネット端末を置いて、パソコンが買えないような低所得者層のデジタルデバイド（情報間格差）の解消に役立てていると聞いた。
そこではボランティアがインストラクターとしてそういった人に簡単なレクチャーをしたりしているらしい。
日本の図書館もそういったことができないだろうか。
| 図書館の予算が減っていく (2005.5.17 朝日新聞夕刊) |
| 三重県立図書館が財政難から先月、雑誌142誌、新聞11紙の購読をやめた。専門誌から「アンアン」「週刊ベースポール」「AERA」まで軒並みだ。 硬派の論壇誌や語学の学習誌も中止した。雑誌は4割カットとなり、空き棚がずらり。 県の緊縮財政で、今年度の購入費は約2600方円。4年前の4分の1だ。本の購入も大幅に減らしたが、ついに継続性が必要な雑誌、新聞にも手をつけた。 中小の市立図書館並みだ。ホールや生涯学習施設なども兼ね備え、10余年前、430億円かけた総合文化センターの名が泣く。 三重だけではない。都道府県立の全国63館の昨年度の本や雑誌などの購入費は、前年より1億円減って35億円だ。 日本図書館協会によると、10万人あたりの図書館数は先進7カ国で平均6.4館だが、日本は最低の2.1館。 市町村の半数は図書館がなく、あっても予算はもっと厳しい。そこを補うべき県立の予算の削減は痛い。 そんな中で、9都府県は1億円を超える予算を維持した。 とりわけ鳥取県は県民1人あたり185円の予算で全国1位、平均の6倍だ。 「地方は書店で手に取ることが難しい」として、児童書は全部買うなど徹底している。 市町村立図書館の依頼で本を貸し出すことも多く、東京都内の区立図書館からも要請がある。 片山善博知事が「知的立県を目指す」として力を入れてきた結果だ。 結局はトップの姿勢ということか。いくら懐がさみしくても本代くらい、守りたいものだ。（伊藤哲章） |
私は過去にも何回か当コラムの中で住宅ローンのことについて書いている（2004年11月7日、2004年6月27日、2003年11月29日、2003年10月31日）が、どうやら低利の長期固定金利商品が充実してきたことによって、私がどちらかと言うと彼らの将来を悲観的に見ていた子育て世代の住宅ローン債務者でも、選択を間違わなければハッピーエンドを迎えられる可能性が高まってきたように思える。
要するに、中国政府の指導者の言い草ではないが、「過去の歴史を直視した者」だけがハッピーエンドを迎える可能性があるということだ。
ここでいう過去の歴史とは、景気循環あるいは株価や金利でも「上がったものは下がる、下がったものは上がる」という市場経済の原則である。
そして、市場経済の原理に逆らい、人為的に長期金利を押さえ込んできた日本の歪な金融政策は、あと20年も30年も持つことはないという理である。
平家物語にもある。
| 祇園精舎の鐘の声 諸行無常の響きあり 沙羅双樹の花の色 盛者必衰の理を表わす 奢れる人も久しからず ただ春の世の夢のごとし 猛き者も遂には滅びぬ 偏に風の前の塵に同じ |
これらが意味するものを理解することができれば、つい3～4年前から始まった「固定金利3年型－当初3年間金利１％」の金融機関の住宅ローン貸付キャンペーンに踊らされた人たちは、固定金利型商品に乗り換えた場合のシミュレートを始められるだろう。
また公務員や一部の優良企業の社員でも、退職金を当てにして返済しようという甘い夢を捨てて冷静になれるはずだ。
| 日経PC 2004年10月号 住宅ローンで得するエクセル活用術 ダウンロードサイト |
| 「ユーザー名(loanexcel)」「パスワード(tokubetsu)」 |
もし、年利3.06％の金利が払えないというならば、以下のことを検討すべきだろう。
夫婦共稼ぎの状況で、家計のリストラが効を奏さないなら、持家を損切りして売却し、人生をリセットするしかない。
常識的な人からすれば、まともな金利を払えず、ゼロ金利政策で辛うじて生かされているゾンビ企業は市場から撤退させるべき、ものだからだ。
それは言い換えれば、「年利3％を払えない人」は個人もゾンビ企業と同じで、ローンを借りる資格はないのだ。
また、金融機関の住宅ローン貸付キャンペーンに踊らされた人には最後の手段がある。
政府がゾンビ企業に公的資金（税金）をつぎ込み、銀行が債権放棄するならば、俺たちにも同じことをしろ！と居直ってみることだ。
あるいは、被害者連合でも作り、こうなったのは「リスク査定をしなかった銀行が悪い」とでも訴えてみてもいいだろう。
もしかすると昨今の偽造キャッシュカード問題のように政府が動くかもしれないからだ。
私に言わせれば、終身雇用制が崩壊し、公務員でも給与が下がりだした21世紀において、住宅ローンを借りた人は完全なる自己責任原則で処理されるべきと思っているが、あまりに露骨で不公正な政府や銀行のダブルスタンダードには声を上げるべきだろう。
何も我慢することはないのだ。
| 住宅公庫 全期間3.06％に金利統一 住宅ローン、2段階式廃止 (2005.6.2 日経新聞) |
| 住宅金融公庫は1日、個人向け住宅ローンの基準金利を全期間年3.06％に統一すると発表した。現在は当初10年は3.05％、11年目以降は3.15％と二段階で設定している。 11年目以降から返済負担が増える仕組みは、右肩上がりの収入を前提にしてにしていた。雇用環境の変化で将来の収入増が確実でなくなり、全期間同じ金利を適用することにした。3日以降の申し込み受け付け分に適用する。 金利統一で、証券化を活用した民間金融機関の公庫提携ローン（20－35年の長期固定金利型、フラット35）の金利とも比較が容易になる。 5月の提携ローンの平均金利は2.69％。取扱277機関の9割以上が直接融資金利（3.06％）を下回る水準に設定している。 |
| 住宅公庫の焦げ付き債権に税金投入、財務・国交省が合意 (2004.11.4 日経新聞) |
| 財務省と国土交通省は住宅金融公庫による個人向け融資の焦げ付き損失を穴埋めするため、国費を投入することで合意した。来年度にまず370億円を投じ、最大7年かけて償却する計画。 今後も返済が困難な利用者が増えれば、必要額は数千億円規模に膨らむ可能性もある。 2006年度に住宅公庫を廃止・独立行政法人化するのを機に、国民負担で損失処理にメドをつける。 税金投入しても元利金を滞納している契約者からの債権回収は続けるが、契約通りローンを返済してきた人たちには不公平感が残る。このため担保回収の厳格化などの措置も求められそうだ。 |
関連サイト
