今週の土曜日から行くインドネシア・タイ旅行に先日買ったiPad 4を持っていこうと思っている。
少し触ってみただけだが、使いこなせばかなり便利な代物になりそうだからだ。
将来の世界一周旅行や東南アジア沈没のためには必須のアイテムと言ってもいい。（笑）
それにソフトバンクのスタッフがSIMフリーだと言ったので、それを再確認するのも目的の一つだ。
今までの旅行では空港で文庫本や雑誌を買い込み、読み終わったら現地の友人にあげるか、そのままホテルに置き去りにしてくるのが一般的なスタイルだったのが、これからは電子書籍をダウンロードして楽しむことになりそうだ。
ところで、何だかんだ言っても手放せないのが旅行ガイド、やはり「地球の歩き方」が我々の世代の個人旅行者にとっては手放せない本になっている。
ところが、1カ国しか行かないのであれば何の問題もないのだが、やはり2〜3カ国行くとなるとガイドブックも嵩張る。
必要なところだけコピーすると言っても手間とコストがかかるのであまりやりたくない。
ITサービスに関しては一日の長があるアメリカ、Lonely Planet Shopでは、PDF eBookとしてダウンロードすることが可能だ。
もちろん、一冊丸ごと(entire guides)買うこともできるし、必要なところだけ(individual chapters)買うこともできる。
さすがに便利だ。
私が渡航先で会った人の中には、「地球の歩き方」であまりカバーしていない国のガイドブックとしてLonely Planetを持ち歩いている人もいたが、これからは彼らもiPad一つで事足りることになるだろう。
一方、日本の旅行ガイドブックに関しては、そこまでは進んでいないようだ。
「地球の歩き方」のAndroid/iPhone/iPod touch/iPad用アプリも出ているようだが、如何せん数が少なすぎる。
要は、日本人サラリーマンは長くて1週間の休暇、旅をするのもメインの国を中心に近隣諸国だけなので、強い需要がないのだろう。
インターネットで検索すると、おきらく夫婦のネットで稼ぎながら世界一周！のブログに「ガイドブックを電子書籍化してipadで持ち歩く！」という記事があり、彼らが電子書籍化を依頼した業者のウェブサイトは未だにあるようなのだ。
ただ、彼らも書いているように、著作権法的にグレーな商売のようなので、いつ本格的な規制がかかるかわからない。
そんなことよりも出版社か著作権者がさっさと電子化（PDFかKindle化）してくれ、というのが私の本音だ。
そういうわけで、私はAmazonの「Kindle化リクエスト」（このタイトルのKindle化をご希望の場合、こちらをクリックしてください。）をクリックしておいた。
いつ実現するのだろうか。
中国の金融情勢が世界経済にとって非常にリスキーな存在になっている。
私も投資をしている人間の端くれとして無関心ではいられないので、経済ニュースをチェックしようとインターネットにアクセスした。
このようなときは英字紙の方が解説記事が詳しく載っていることが多いので、ウォール・ストリート・ジャーナルの日本語版を開いてみた。
こういうとき英字紙がスラスラ読める語学力があればいいのだが、そこまでには至っていないのが残念だ。
ところが、経済ニュースをチェックしている途中で「家事労働が日本経済の新しいマーケット？」というコラムがあったので、それを読んでみた。
これは、日本リアルタイム(Japan Real Time)というブログサイトの「ビジネス・経済」のカテゴリーの記事の一つだったのだが、フト見ると、「フクシマウォッチ」というカテゴリーもある。
私は即座に本来ならこれは日本のメディアが末永く特集を組んで政府の施策をウォッチしていくべきものだろう、と思った。
ところが、日本の主要紙のウェブサイトでは、読売新聞の特集で福島原発のカテゴリーを設けている以外は、朝日新聞の特集・オピニオン、産経新聞の特集、日経新聞の特集、毎日新聞の特集・連載はいずれも特集記事を書いていないようだ。
福島原発の事故は現在進行形なのにこんなことでいいのだろうか。
私は自分のサイトのリンク集で「日本」というカテゴリーも設けているのだが、福島原発の事故以来、外国メディアがどう報じているかを見るために、英字メディアのリンクも貼った。
当然、2年以上経過すれば、外国メディアの関心は薄れるものだが、意外にも未だに福島のニュースを流しているサイトも見受けられる。
息長く続いているのは英国のガーディアン(The Guardian)で、Japan disaster（日本大震災）というカテゴリーが未だに生きている。
まとめて見たければ、News BloggedのFukushima Nuclear Power Plant Reactor News Latest Real-Time Updatesを見るといいだろう。
もしかすると、日本の主要メディアが報じないような記事が載っているかもしれない。
憲法上は報道の自由が認められている国で、体制側の不興を恐れて戦々恐々と自主規制をする日系メディア、ただでさえ少子化で購読者が減る一方なのに、御用メディアの走狗と化した記者たちの多くは自らの未来があると思っているだろうか。
2013年4月8日付の日経新聞は、「東大卒 広がる起業志向」という表題の記事を掲載していた。
その中で、2010年に東大が学部生に実施した学生生活実態調査で、文系と理系を合わせた就職希望先の1位は企業の研究職で18.2％、2位が大学などの教育・研究職で17.4％、3位が技術職と専門職（弁護士や医師など）でともに13.3％、キャリア官僚など公務員は6位で前回の2008年調査の14.2％から8.5％と大きく減ったと報じている。
また、こちらはキャリア官僚ではないが、2013年6月28日号の週刊朝日の記事で「大学入試 教育学部の志願者数 3年連続減！『先生』の深刻すぎる不人気 10年後の教育界に懸念が・・・」という記事もあり、就職先として公務員を選択する人が徐々に減り始めているようだ。
今までが民間志望者に比べて公務員の人気が高すぎたとも言えるが、国防や警察、教育といった国の根幹を成す部分で、それに従事しようという人が減り始めると国難を招く危険性がある。
ところで、東大法学部と言えば、官僚の最大の供給元、これに先立つこと5か月、ダイヤモンド・オンラインでは「なんと東大法学部が初の定員割れ 法曹志望、公務員志望減少が影響か」という記事を掲載していた。
ここが定員割れを起こすようだと、将来的には官僚のよりいっそうの質的低下と政治家の無能の顕在化が懸念される。
なぜなら政治家が満足に法案も作れない日本において、腐っても官僚がその下支えをしてきたわけである。
官僚の質的低下が顕著になれば、政治主導だと言い、官僚に頼らない政治を目指した民主党政権の醜態が、将来的にはどの政党が政権を取っても見られることになるだろう。
世間が公務員天国と言うのとは裏腹に、若者の間で公務員が不人気化している原因はいろいろあるだろうが、一つには2012年11月16日、ちょうど野田内閣が衆議院を解散した日に成立した国家公務員退職手当減額法（国家公務員の退職給付の給付水準の見直し等のための国家公務員退職手当法等の一部を改正する法律）があるだろう。
これについては、民間企業との兼ね合いで賛否両論あるだろうが、若者にとっては「（典型的な年功序列賃金制度の公務員において）あなた方の若いときの苦労は実りません。」という宣言だったからだ。
これは年功序列賃金の色濃い民間企業に勤める若手も境遇は同じことで、これが日本の活力を削ぐ原因の一つともなっている。
将来的に官民ともに退職金をなくすということであれば、年功序列賃金は完全撤廃が筋というものであろう。
それにも増して、現場の公務員にとっては増え続けるモンスター○○と呼ばれる確信的クレーマーの存在と、それを助長するような社会の風潮が大きな精神的負担となって圧し掛かっている。
さて、その退職手当減額と抱き合わせで法制化された45歳以上の国家公務員に対する早期退職募集制度がいよいよ実施されそうな感じである。（総務省通知・通達−平成25年5月24日付、総人恩総第403号）
実施されそうな感じであるというのは、募集が実際に開始されたわけではなく、制度が整っただけに過ぎないからだ。
ところで、民間企業ではとっくに行われている中高年世代に対する早期退職者の募集がいよいよ国家公務員も対象に行われることになるのだが、果たしてどのくらいの応募があるものなのか。
日本の労働慣行からすれば、早期退職に応募しても一部の例外を除いて中高年世代の再就職は苛酷なまでに厳しい。
結局のところ、城繁幸氏に言われるまでもなく、企業側が年功序列賃金制度（新卒至上主義）を止めない限り、この状況に変わりはない。
また、同日付の国家公務員退職手当法施行令の一部を改正する政令の概要によれば、定年前早期退職者に対する割増率の拡充として、定年前15年内（原則45歳以上）の一定の退職者について退職時の定年までの残年数１年当たり3％退職手当の基本額を割り増す、とあって、現行の定年前10年内（原則50歳以上）について１年当たり2％割増しに比べれば優遇されることになる。
現行の50歳以上の勧奨退職でさえ、天下りなどの旨味なしに、まともに応募する人はほとんどいないのではないかと言われているが、その状態で退職手当を1年当たり3％増しにする（45歳で辞めると45％増し）と言われても辞める人がそれほど増えるとは思えない。
国内最大の公務員からの転職・独立起業・キャリア形成のための総合情報サイトと銘打った「公務員プラス（旧役人廃業.com）」というサイトがあるが、ここに掲載されている人は若手が多いだろうし、全体から見れば圧倒的に少数派だろう。
この予測が外れ、早期退職募集に応募する人が増えれば、今度は民間企業で見られたように優秀な人材（公務員でも民間や海外で通用する人材）の離職を加速させることになるだろう。
民間企業で早期退職募集をすると、優秀な人から手を挙げるということは周知の事実で、これは公務員の世界でもあり得ることだ。
一方で、インターネット上では天下りに対する新たなお手盛りだとか言う人もいるようで、そういう面も否定できないが、それだったら菅内閣当時（2010年6月22日）に制定した退職管理基本方針のように狡猾に立ち回るだろう。（リストラおやじのあぶない生活！−選挙や相撲賭博問題にかくれてこそこそと！）
野田政権下で開かれた第181回臨時会（平成24年10月29日から11月16日）は、開かれるかどうかすら危ぶまれていたもので、今までの霞が関の常識に照らせば、退職手当減額法案のような官僚に不利になるものは、骨抜きにするか、うやむやにしてしまうところなのが、あえてまともに国会に提出したところにどういう意図があるのか私は考えていた。
この法案が国会提出された直後の2012年11月4日付のNEVADAブログの記事で「日本の信用度低下・格下げと再生」というのがあった。
ちなみに、このブログは悲観的なことばかり書くのでオオカミ少年ブログと私は呼んでいるが、この記事には「毎年50兆円もの赤字を出している日本の財政はもはや破綻しており、政治家が何もできない以上、財務官僚が再建させるしか道はないと判断しているのですが、それには外部からの力が必要になります。すなわち、（国債の）格下げです。財務省内ではすでにその準備は終わっており、あとはタイミングを図るだけになっているはずであり、格下げと同時に日本人の金融資産は全て消滅することになります。勿論、同時に国の借金も全て消えます。」とある。
いつものNEVADA節とも言えるが、私は妙に気になった。
その後の衆議院総選挙で自民党が圧勝し、第二次安倍内閣が発足、デフレ政策を国是としてきた財務省（参考：日の丸ファイナンス−巨大化の果てに）が、アベノミクスと呼ばれるインフレ政策に舵を切ることを容認したからだ。
この上で、何の他意もなく、早期退職募集に応募するキャリア官僚が増えることは、沈没船からネズミが逃げ出すのと同じことだ。
一方で私の友人の一人は、「12月の衆議院総選挙の前は、橋下大阪市長が率いる大阪（日本）維新の会の勢いが凄かった。彼らに政権のキャスティングボードを握られれば、もっと苛酷な退職手当の削減がされるので、霞が関が先手を打っただけだろう。」と言った。
この件に関しては私の推測が当たらないことを祈りたい。
そうでなければ「2015年日本危機説」はオオカミ少年の戯言ではなくなるからだ。
2010年11月24日付で書いた「auグローバルパスポート付携帯へ機種変更」から2年半、私もとうとうauの携帯電話をやめ、ソフトバンクのショップでiPhone 5 (32GB)に買い換えた。
iPhone自体は、バンコクで買ったSIMフリーの中古の3GSがあった（2013年1月24日−文鎮から復活したiPhone 3GS）が、日本ではSIMカードを入れていないので、普段は電話機としては使っていなかったのだ。
もちろん、バンコクで買ったiPhone 3GSを日本でも電話機として使えなくはなかったのだが、auの携帯電話をやめて、携帯電話番号ポータビリティ(MNP=Mobile
Number Portability)を使ってソフトバンクのショップでiPhone 5に乗り換えれば、のりかえサポートと、スマホタダ割を併用して契約ができるので、SIMロックがされていることを承知で2台目を購入することにしたのだ。
それにしても時代の移り変わりは早いものだ。
3年前までは携帯ショップの店頭にたくさん並んでいた色とりどりの携帯電話機は、米国の黒船（アップル社のiPhone）が日本の携帯市場も席巻するようになると、ガラケー（ガラパゴス携帯＝世界標準から離れ日本独自の進化を遂げた携帯電話）と呼ばれるようになり、今ではほとんど姿を見ることがなくなってしまった。
実際のところ、2011年に入ると私の周辺でも徐々にiPhoneを持ち始める人が増えてきていたが、私は頑なに(!?)ガラケー派を通していた。
一方、海外旅行のときは、デュアルSIMのNokia C1-00（2011年5月10日−香港でNokia C1-00を購入）とミニノート（2011年12月23日−ミニノートパソコン(Mini Laptop PC)を買ってみた）を併用して、日本のガラケーは補助機として活用した。
ところで、ミニノートを買ったときには、今更買うならiPadでしょう、と言われていたのだが、転機はわずか1年余りで訪れた。
当時、私がiPadを買うのを逡巡したのは、デジタルカメラのSDカードに保存された画像をそのまま移すことができなかったからだ。
つまり、デジタルカメラを盗まれたりしたときに、記憶媒体ごと記録がなくなるというリスクをどう少なくするかを考えたとき、ミニノートのハードディスクという結論に達していたのだ。
しかし、今ではこれもNew Lightning Camera Connection Kit
を繋ぐと、SDカードに保存された画像をiPadに移すことができるという。
そうなれば、わざわざ重たい思いをして海外旅行の際にミニノートを持ち歩く必要はなくなる。
ちなみに、SDカードを挿入したKitをiPadに接続すると、自動的に写真アプリが起動するが、何の反応もない場合は、右横のスイッチで、USB/CARDの切り替えを行えばよい。
おまけに、今回買ったiPad 4 (16GB)はSIMフリーだと言うし、日本ではスマホまとめて割が適用になるので、今月の旅行の際に、慌ててiPadを台北や香港で買わなくてよかったと言えようか。
一方、iPhone 5のSIMロック解除については、インターネット上でもいろいろ裏技が出ているようなので、おいおい研究してみようかと思う。
ここ数年、私は海外旅行のときに移動の機内で乗り合わせたり、現地ツアーで一緒になった外国人から「東京高い！」と言われるたびに違和感を感じていた。
長期にわたってデフレが続く日本と、経済発展が著しい香港やシンガポール、あるいはニューヨークなどを比べた場合、私の実感では後者の方が生計費が高いだろうと思っていたからだ。
しかも「東京高い！」と言う外国人のほとんどは日本に来たことすらないと言うので、1990年代までのイメージがそのまま染み込んでいると思っていた。
ところが、わすか4か月前のWhat are the most expensive cities to live in?（生活費が最も高い都市はどこ？）というCNNの記事の出だしを見ると、Despite
Japanese deflation, a weaker yen and rising prices throughout the world,
Tokyo has resumed its position as the world's most expensive city, according
to the latest Worldwide Cost of Living Survey from the Economist Intelligence Unit.（エコノミスト・インテリジェンス・ユニットの最新世界生活費ランキングによれば、日本のデフレと円安、世界的な物価の高騰にもかかわらず、東京は世界の中で最も物価が高い都市としての地位を占め続けている。）とある。
これによれば、2位も日本の大阪なのだから、日本が物価高というイメージがそう簡単に払拭されるとは思えない。
それに、この調査を行った時点では民主党政権下で続いた超円高（米ドル安）の影響が色濃く出ていたことだろう。
そして、今月の記事は東京が円安の影響で首位から陥落し、ノルウェーのオスロが首位になったと報じられていた。
調査を行ったのがECAインターナショナル(ECA International)とあって、驚くことに2位がアンゴラ(Angola)のルアンダ(Luanda)、4位が南スーダン(South Sudan)のジュバ(Juba)とある。
おそらく、これはビジネスマンが暮らせるような地区は、治安面からも現地住民とはかけ離れたエリアとならざるを得ないがゆえに生計費が高いということなのだろう。
それにしても、4か月前のEIUの調査とはまるで結果が違っているが、いったいどういう調査をすると、ここまで違いが出るのだろうか。
いずれにせよ、東京が世界の中で物価高都市という地位を占めている以上、なかなか外資系企業も外国人観光客も来にくいのではなかろうか。
生活費高い都市ランキング、オスロ首位 東京は6位に後退
(2013.6.9 CNN Japan) |
香港（CNN） 国際人材コンサルティング企業ECAインターナショナルは9日までに、外国人にとって生活費の高い都市別ランキングを発表し、ノルウェーの首都オスロが首位だったと報告した。
同様調査で2010年以降、トップを占めていた東京は6位に後退した。
上位10都市を大陸別に見た場合、欧州が7都市、アフリカが2都市、アジアが1都市だった。
2位はアンゴラの首都ルアンダ、3位はスタバンゲル（ノルウェー）、4位は南スーダンの首都ジュバで5位はモスクワ。
以下、東京、チューリヒ（スイス）、ジュネーブ（同）、バーゼル（同）、ベルン（同）と続いた。
同社のアジア地区責任者によると、オスロが首位となったのは生産や労働コストの高さが要因。
ドライクリーニングや靴修理、整髪などのサービスがより労働集約型になっていると指摘。
税率も高く、アルコール類やたばこの値段も比較的高価としている。
ECAインターナショナルによると、オスロでの映画チケットは18.76米ドル（約1,838円）相当。
バーでのビール１杯が14.10ドル、ソーダが3.43ドル。
東京の首位転落の原因は過去数カ月間続く円安の効果。
ただ、アジアでは最も生活費が高い都市となっている。
映画チケットは19.09ドル相当、ソフトドリンク１杯は1.61ドル。
ただ、米１キロは10.00ドルと今回のランキング調査では最高値だった。
同社によると、香港やシンガポールなどアジアの都市の順位は最近、大きな変動がない傾向にある。
2008年の世界的な金融危機後、長期の景気回復の過程にあることを裏付けていると分析した。
ただ、今回調査で驚きだったのはフィリピンの首都マニラが2012年調査と比べ、19ポイント激増したことと指摘。
好調な外国からの直接投資などを反映した通貨ペソの値上がりが主因としている。
英文記事：World's priciest city to be an expat is...? |
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世界生活費ランキング 東京が首位、大阪2位
(2013.2.4 CNN Japan) |
（CNN） 英経済誌エコノミストの調査部門、エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）は4日までに、世界の都市の生活費を調べた調査結果を発表し、東京が前回1位だったスイスのチューリヒを押さえてトップとなった。2位は大阪。
デフレが進んでいるにもかかわらず、日本での生活費の高さが目立った形となった。
トップ10ではシドニー（3位）、メルボルン（4位）がそれぞれ4つ順位を上げ、オーストラリア勢の上昇が目立った。シンガポールも3つ順位を上げ、6位となった。
生活費ランキング上位20位のうちアジア・太平洋地域の都市が11を占めた。
欧州は8都市がランクイン、米国の都市はトップ20に入らなかった。
南米ベネズエラの首都カラカスは前回より25位上がって9位に入った。
米ドルとの固定相場が維持される中、物価上昇率が20％に達したのが原因とみられる。
北米最上位はカナダのバンクーバー（21位）。米ロサンゼルスと米ニューヨークは同率の27位だった。
英文記事：What are the most expensive cities to live in? |
去る2月7日に「Backblazeを使ってパソコンデータを全自動でクラウド(cloud)にバックアップ」というコラムを書いたが、最近になって外付けハードディスクに入れておいたデータをバックアップするのを忘れていたのに気付いた。
このハードディスクは普段はほとんど使わないので、パソコンに常時接続せず、別のところに保管しておいたのだが、いざ接続すると、ドライブは認識するものの、「ドライブにアクセスできません。パラメータが間違っています」というメッセージが出た。
インターネットで調べてみると、どうやら外付けハードディスクがクラッシュしたようで、「温度が高い状況や電源が切れたりするとより短い寿命になります。」とあったので、常時パソコンに繋いでいなかったのが寿命が短くなった原因のようだ。
中に入れてあったのは主にデジカメで撮った写真、ほとんどはウェブサイトにアップしてあるのだが、当然のことながら原画に比べると解像度を低くしてある。
最悪の場合、それでも仕方ないかと諦めることになるのだが、とりあえずデータの復旧が可能かどうか業者に調べてもらうことにした。
まずはパソコンショップのヨドバシカメラ、2〜3日して返ってきた回答は重度の論理障害が発生しており、専門業者に依頼すると最悪の場合数十万かかることもありますが、見積もりをお取りしますか、というものだった。
思い出の品としては重要なものだったが、数十万かかるとあっては尋常ではない。
iPhone
3GSのときのようにバンコクで依頼するとどうなるだろう、とか思ったが、さすがにそれをする気にはならなかった。
そこで、中間業者（ここではヨドバシカメラ）を入れずに、自分で探してみようとインターネットで検索してみた。
いろいろあった中で、私が頼んだのは福岡市中央区にあるデータレスキューセンター、「初期調査の結果、ファイル構造情報の損傷によるレベル2の論理障害が発生している状態でしたが、修復処置を施す事でデータが復旧可能と判断されました。」という回答とともに、データの修復と新しい記憶媒体との合計が約6万円という見積書が添付されてきた。
6万円あれば、バンコク行きのチケットが取れるし、あるいは、正規のiPhoneを仕入れることができる金額なのだが、事は本体の故障ではなく、データの復旧なので、見積もり通り依頼することにした。
データの復旧はほぼ即日で行われ、復旧されたデータが新しい外付けハードディスクに入れられて送られてきた。
もちろん、すぐさまBackblazeを使ってバックアップを取ったのは言うまでもない。
思ったよりもデータ量が多く、夜のみの稼働では約1週間かかったが、ようやくその作業も終えることができた。
ところで、壊れたハードディスクはどこで処分するか。
業者がそこからデータを取りだせたということは、そのまま破棄するわけにはいかないので、これまた思案のしどころである。
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